ファンケルなど3社 沖縄の子ども食堂支援へ飲料や発芽米を寄贈
ファンケル、キリンビバレッジ、イオン琉球の3社は、沖縄県内の子ども食堂などに食糧を届ける「おきなわこども未来ランチサポート」へ飲料および発芽米を寄贈した。子どもの健康と未来を応援する目的で2021年から継続して実施されている取り組みで、今年で6年目を迎える。
店舗でのキャンペーン売上の一部を活用して寄贈
3社は2026年5月1日から6月30日までの期間、沖縄県内の「イオン」「イオンスタイル」「マックスバリュ」各店舗にて「子ども食堂応援キャンペーン」を共同で実施した。
期間中に対象商品を購入した売上金の一部を原資として寄付金を募り、夏休み期間中の子どもたちの熱中症対策や栄養補給に役立てるため、日本郵便沖縄支社と琉球新報社が実施主体を務めるランチサポートを通じて県内の子ども食堂へ商品を贈呈した。
寄贈された商品と数量
今回寄贈された商品は以下の通りである。
- 株式会社ファンケル：「国内産玄米 発芽米」48kg
- キリンビバレッジ株式会社：「世界のKitchenから ソルティライチ」（500ml）960本
- キリンビバレッジ株式会社：「生茶」（525ml）120本
贈呈式での関係者コメント
琉球新報本社で行われた贈呈式では、各社の代表者が挨拶に立った。
キリンビバレッジ執行役員西日本統括本部長の長岡靖宏氏は、社会課題解決に役立つよう支援を継続し沖縄の発展に寄与したいと述べた。ファンケル流通第二営業部長の楯忠宏氏は発芽米や食育などを通じた健康への貢献に言及し、イオン琉球取締役商品本部長の上原修氏は学校給食がなくなる夏休みに食事に困る子どもへの支援を継続したいと語った。
また、ランチサポート実施主体として日本郵便沖縄支社長の安瀬龍一氏が支援の継続に対する感謝を述べ、琉球新報社執行役員編集局長の滝本匠氏はメディアとして企業と家庭をつなぐ役割を果たしたいと表明した。
おきなわSDGsパートナーに加盟する3社は、今後も地域貢献活動を通じて沖縄の子どもの未来を創る取り組みを推進するとしている。
本記事は株式会社ファンケル、キリンビバレッジ株式会社、イオン琉球株式会社の発表をもとに作成。
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