ヤマハの立体音響ソリューション「Sound xR」が、2026年にオーストリア・リンツで開催されるメディアアートの祭典「Ars Electronica Festival 2026」において、サウンドアーティストevala氏の新作サウンドインスタレーション「Holy Echo」の音響システムに採用されることが決まりました。

会場となる聖マリア大聖堂（Mariendom）において、「Sound xR Image」を用いて音を立体的に配置・移動させることで、建築空間全体を活用した没入感のある音響体験の創出を目指します。

聖マリア大聖堂全体を活かした新作「Holy Echo」

オーストリア・リンツを拠点とするArs Electronicaは、芸術、テクノロジー、社会の関係を探究する国際的な文化機関です。メディアアート分野の国際的な賞「Prix Ars Electronica」を主催するほか、世界各地から関係者が集う「Ars Electronica Festival」を毎年開催しています。

evala氏は2025年に日本人として初めて「Prix Ars Electronica 2025」の「Isao Tomita Special Prize」を受賞しており、今回のフェスティバルでは主要会場のひとつである聖マリア大聖堂で新作「Holy Echo」を発表します。

作品では、高さ約134メートル、全長約130メートルに及ぶ同大聖堂の建築空間全体を活用します。長年祈りの場として使用されてきた大聖堂の建築空間そのものを作品の構成要素とし、立体音響技術によって音を配置・移動させることで、来場者の聴覚に働きかける新たな空間体験を提供する予定です。

• 作品詳細（Holy Echo by evala at Ars Electronica 2026）：https://ars.electronica.art/negotiatinghumanity/en/view/holy-echo-38f38ddb450c8187a872e89a0251e1bf/

音像制御システム「Sound xR Image」による技術支援

作品の音響システムには、ヤマハの立体音響ソリューション「Sound xR」を構成する音像制御システム「Sound xR Image」が活用されます。「Sound xR Image」は音をオブジェクトとして扱い、空間内における音の位置や動きを制御する技術です。音を特定の位置に定位させるだけでなく、建築空間内を移動させるなど作品の意図に沿った立体的な音響演出を可能にします。

大聖堂内の音像を自在に制御し、建築物が持つ空間的な特徴とevala氏のサウンド表現を融合することで没入感のある音響空間を構築します。ヤマハは技術支援を通じてクリエイターによる表現の可能性を広げるとともに、立体音響技術を活用した空間体験の創出に取り組むとしています。

• Sound xR 詳細：https://jp.yamaha.com/products/proaudio/sound_xr/index.html

evala氏は「See by Your Ears」を主宰する音楽家・サウンドアーティストです。立体音響システムを駆使し、場所固有の響きの中で音を編み上げる独自の空間的作曲によってインスタレーションを展開し、無響室や庭園、公共空間、美術館など多様な場所で作品を発表しています。

2025年には「アルス・エレクトロニカ 2025 Isao Tomita Special Prize」を、2026年には令和7年度（第76回）芸術選奨文部科学大臣新人賞を受賞しました。主な個展に「evala 現われる場 消滅する像」（NTTインターコミュニケーション・センター [ICC]、2024年）があるほか、薬師寺や東京都庭園美術館、Sonar（スペイン）、SXSW（アメリカ）など国内外で展示を行っています。

• 公式Webサイト：https://evala.jp/
• See by Your Ears：https://seebyyourears.jp/

「Ars Electronica Festival 2026」は「Negotiating Humanity」をテーマに掲げ、AI時代における人間性の在り方を芸術、科学、テクノロジー、社会の視点から考察します。

2026年はリンツ市内を巡る「Festival Walk」を中心に、聖マリア大聖堂のほか中央広場、レントス美術館、大学、修道院など市内各所でプログラムが実施されます。「Holy Echo」の展示に加え、市民参加型プロジェクトや受賞作品展、Ars Electronica Centerの開館30周年記念プログラムなどが予定されています。

• フェスティバル詳細：https://ars.electronica.art/negotiatinghumanity/en/（英語・ドイツ語のみ）

本記事はヤマハ株式会社の発表をもとに作成しています。