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在宅医療・訪問看護の人材確保、80.8%が将来に不安

株式会社NEXER Groupとビジカンは、全国の男女500名を対象に「在宅医療・訪問看護に関するアンケート」を実施した。将来サービスを必要としたときに十分な看護師やスタッフが確保されているかについて、80.8%が「あまり確保されていないと思う」「まったく確保されていないと思う」と回答した。

担い手が不足した場合の不安では「医療・ケアの質が低下する」が41.4%で最多となり、事業所に期待する取り組みでは「給与や待遇の改善」が60.0%で最も多かった。

調査の概要

調査はインターネットで実施し、期間は2026年10月30日 ~ 11月10日。有効回答は全国の男女500サンプルだった。原則として小数点以下第2位を四捨五入しており、合計が100%にならない場合がある。

62.6%が在宅医療・ケアの必要性を感じていない

自身や家族が将来、訪問看護など在宅での医療・ケアを必要とする可能性について、「強く感じている」は9.4%、「ある程度感じている」は28.0%で、合わせて37.4%だった。

一方、「あまり感じていない」は22.4%、「まったく感じていない」は40.2%で、合計は62.6%。必要性を感じている人からは親の高齢化や自身の老後、家族だけで介護を担う難しさを挙げる声が寄せられた。必要性を感じていない人からは、「まだ先のこと」「今は必要ない」といった回答があった。

80.8%が将来の担い手確保に不安

将来サービスを必要とした際に十分な数の看護師やスタッフが確保されていると思うか尋ねたところ、「十分に確保されていると思う」は2.0%、「ある程度確保されていると思う」は17.2%だった。

「あまり確保されていないと思う」は48.4%、「まったく確保されていないと思う」は32.4%で、合わせて80.8%となった。

担い手が十分に確保されない場合に不安なことは、「医療・ケアの質が低下する」が41.4%で最多。「緊急時に対応してもらえない」が41.2%、「必要なときにサービスを利用できない」が35.2%と続いた。

事業所に期待する取り組みは給与や待遇の改善

担い手を確保するために事業所に期待する取り組みでは、「給与や待遇の改善」が60.0%で最も多かった。「柔軟な勤務時間や働き方の導入」は39.8%、「休暇を取得しやすい環境づくり」は35.8%だった。

回答者からは、給与や待遇の改善のほか、働き続けやすい環境づくりや研修の充実を求める声も寄せられた。

調査結果の引用にあたっては、「株式会社NEXER Groupとビジカンによる調査」と記載し、ビジカン(https://www.visikan.com/)へのリンクを設置するよう求めている。

本記事は株式会社NEXER Groupとビジカンの発表をもとに作成。

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