上場メーカー80社の英語サイト調査、日英ページ対応は14社
株式会社IGNITEは、東証プライム市場に上場し、TOPIX Mid400 に採用されているメーカー80社の英語サイトを調査した。AIのクローラーを明示的に拒否していた企業は0社で、日英トップページを相互に対応づけていた企業は14社(17.5%)だった。
調査結果の概要

調査対象は電気機器・機械・輸送用機器・精密機器の4業種。各社の英語サイトで公開されているファイルを2026年11月13日に取得し、集計した。
英語のトップページに会社情報の構造化データ(Organization)を記述していた企業は12社(15.0%)。日本語と英語のトップページを hreflang で相互に対応づけていた企業は14社(17.5%)だった。
AIクローラーの拒否は0社
株式会社IGNITEは、robots.txt でのAIのクローラーの扱いを、学習用と検索・回答用に分けて調べた。いずれも英語のトップページへのアクセスを明示的に拒否していた企業はなかった。書き方によって解釈が分かれる記述が1社にあったが、拒否には数えていない。robots.txt は企業の意思表示であり、AIに実際に読まれているかどうかは調査対象外としている。

構造化データや日英ページの対応
会社名や所在地などを機械が読める形で示す構造化データ(Organization)を英語のトップページに記述していた企業は12社(15.0%)だった。輸送用機器(12社)と精密機器(7社)では0社だった。
hreflang で日英のトップページが互いを指していた企業は14社(17.5%)。片方向だけの指定や、日本語の指定が抜けている企業は10社だった。AI向けにサイトの内容を案内する llms.txt を設置していた企業は2社(2.5%)。Googleは、Google検索では llms.txt を使っていないと説明している(Google 検索セントラル)。
株式会社IGNITEは、構造化データと日英ページの対応づけについて「どちらもAI検索のための特別な対策ではなく、検索エンジンやAIに会社を正しく識別してもらうための基本」としている。
調査の詳しい結果と概要
業種別・置き場所別の集計と、調査の範囲・留意点は、株式会社IGNITEのデータ記事で公開している。
https://igni7e.jp/data/english-website-ai-readiness-japanese-manufacturers-2026/
調査主体は株式会社IGNITE。調査対象は、日本取引所グループ「東証上場銘柄一覧」(2026年10月31日版)のうち、プライム市場に上場し、TOPIX Mid400 に採用されている電気機器・機械・輸送用機器・精密機器の企業で、TOPIX Core30・Large70 の大型株は含まない。有効サンプルは80社だった。
調査では各社の英語サイトのトップページ、robots.txt、llms.txt、サイトマップを取得して判定した。hreflang は、配信されたHTML、JavaScriptの実行後のHTML、HTTPヘッダー、XMLサイトマップの4つの経路を確認。構造化データは配信されたHTMLに記述されたものを数え、Organization には Corporation などの下位の型を含む。
本記事は株式会社IGNITEの発表をもとに作成。
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