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仕事の連絡や会議で不便なこと1位は予定超過 資料検索の効率化求める声

ジャパンメディアシステム株式会社は、全国の20~69歳の働く男女200名を対象に実施した、仕事上の会議・連絡・情報共有に関するアンケート調査の結果を発表した。調査によると、日常の業務コミュニケーションで不便や非効率を感じることとして「会議や打ち合わせが予定より長くなる」が最多となった。また、効率化のために求められる仕組みとしては、過去のやり取りや資料の検索機能が具体項目の中でトップとなった。

時間を取られる業務は「会議への参加・準備」が具体項目で最多

仕事上の会議・連絡・情報共有で最も時間を取られていると感じることを尋ねたところ、「特に時間を取られていると感じることはない・該当する場面が少ない」が40.0%(80人)で最多となった。

具体的な業務項目の中では、「会議や打ち合わせへの参加・準備」が14.5%(29人)で最も多く、次いで「メール・チャット・電話などの確認・返信」が12.0%(24人)、「必要な資料や過去のやり取りを探すこと」が11.5%(23人)と続いた。このほか、「日程調整・議事録作成など、会議前後の作業」が10.0%(20人)、「相手からの返信・確認・承認を待つこと」が7.5%(15人)、「同じ内容の共有や、認識違いの確認・修正」が4.5%(9人)という結果となった。

不便・非効率を感じる場面は「会議の長期化」が21.5%でトップ

会議や連絡、情報共有において不便や非効率を感じること(複数回答)では、「会議や打ち合わせが予定より長くなる」が21.5%(43人)で最も高かった。

次いで「会議や打ち合わせの回数が多い」と「連絡・報告・情報共有のルールが統一されていない」がともに15.0%(30人)となった。さらに「誰が何をいつまでに対応するのか曖昧になりやすい」が14.0%(28人)、「相手からの返信や確認・承認に時間がかかる」が13.5%(27人)と続いた。そのほか、「会議の目的や議題が曖昧なまま始まる」と「メール・電話・チャットなど、連絡手段が分散している」が各13.0%(26人)、「会議や打ち合わせの日程調整に時間がかかる」と「同じ内容を複数の人や連絡手段で伝える必要がある」が各12.5%(25人)、「必要な資料や最新の情報がどこにあるか分からない」が11.0%(22人)、「メッセージや通知が多く、重要な連絡を見つけにくい」が9.5%(19人)、「会議で決まったことや過去のやり取りを確認しにくい」が8.5%(17人)、「オンライン会議やリモート環境で情報共有しにくい」と「その他」が各3.5%(7人)だった。

効率化に求められる機能は「過去メッセージや資料の検索」

効率よく行うために便利だと思う仕組みや機能(複数回答)については、「特に便利だと思う仕組みや機能はない・該当する場面が少ない」が34.5%(69人)となった。

具体的な機能では、「過去のメッセージや資料を簡単に検索できる」が18.0%(36人)で最も多く、次いで「会議で決まったことや対応事項をタスクとして管理できる」が14.5%(29人)、「チャット・オンライン会議・ファイル共有を一つのサービスで利用できる」が14.0%(28人)となった。続いて「会議の録画・文字起こし・議事録作成ができる」が12.5%(25人)、「資料や画面を共有しながら説明・相談できる」と「相手の確認状況や対応状況を把握できる」が各12.0%(24人)、「必要な連絡だけを受け取れるよう、通知を調整できる」が10.5%(21人)、「パソコン・スマートフォンのどちらからでも利用できる」が9.5%(19人)、「社外の取引先や離れた拠点とも安全に連絡・情報共有できる」が6.5%(13人)、「カレンダーと連携して、日程調整や会議設定がしやすい」が6.0%(12人)、「操作方法が分かりやすく、導入後のサポートを受けられる」が5.5%(11人)、「音声通話やオンライン会議をすぐに始められる」が4.0%(8人)となっている。

調査概要と発表元情報

今回の調査概要および発表元の企業情報は以下の通り。

  • 調査日:2026年8月18日
  • 調査対象地域:全国
  • 調査機関:Freeasy
  • 調査方法:オンラインアンケート調査
  • 調査対象・人数:20~69歳の会社員、公務員、経営者・役員、自営業の人200名

ジャパンメディアシステム株式会社

  • 代表取締役:中野 慎二
  • 本社所在地:東京都千代田区外神田2-14-10 第2電波ビル2F
  • 事業内容:Web会議システム「LiveOn Meet」をはじめとするコミュニケーションプラットフォーム「LiveOn」シリーズの開発・販売・サポート、Linuxサーバ「BIAS」の開発・販売・保守、ネットワーク構築、各種通信機器の販売など

本記事はジャパンメディアシステム株式会社(コミュニケーションプラットフォーム「LiveOn」シリーズ)の発表をもとに作成しました。

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