東京都千代田区に本社を置き粟井 俊介氏が代表取締役 社長執行役員を務める株式会社マイナビの「マイナビティーンズラボ」は、社会人1〜3年目のZ世代社会人306名を対象に実施した「Z世代社会人と親の関係性実態調査」の結果を公表しました。就職活動やキャリア観、経済的自立、親子コミュニケーションについて、Z世代社会人が親とどのような関係性を築いているのかを明らかにすることを目的としています。調査によると、就職先の決定において約7割が親に相談していた実態などが明らかになりました。

内定式や入社式への親の関与とオヤカクの経験

親が内定式・入社式・会社イベントなどへ関与してほしいかどうかを尋ねたところ、「関与してほしい（「関与してほしい（11.8%）」＋「どちらかといえば関与してほしい（22.9%）」）」は34.6%となりました。

一方、「関与してほしくない（「関与してほしくない（19.6%）」＋「どちらかといえば関与してほしくない（20.3%）」）」は39.9%となり、関与を希望する割合を5.3pt上回りました。

また、企業が内定者・入社予定者の親に対して行う入社意思の確認や会社理解を促すための情報提供といった、いわゆる「オヤカク（親確認）」に関連する対応については、34.0%が「経験した」と回答しています。

就職先の最終判断は自身が最多も約7割が親に相談

就職先の最終決定における親の関与の仕方については、「親に相談したが、最終判断は自分でした」が48.0%で最多となりました。次いで「親の意見を反映して決めた（20.6%）」、「決定後に報告・共有した（19.9%）」と続き、「相談も報告もしなかった」は11.4%でした。

「親に相談したが、最終判断は自分でした」と「親の意見を反映して決めた」を合わせた「事前に相談した」は計68.6％となり、就職先の最終決定において約7割が事前に親へ相談していたことが示されています。

相談相手は母親が多く仕事観への影響は父親が上回る

就職活動中に父親・母親それぞれに相談したかを尋ねた項目では、「母親」に相談した割合が62.1%（「頻繁に相談した（15.7％）」＋「ときどき相談した（46.4％）」）となり、「父親」の計56.5%を上回りました。

一方で、「仕事」に対する考え方に影響を与えた相手については、「父親」が29.7％（「父親（15.0％）」＋「どちらかといえば父親（14.7％）」）となり、「母親」の17.3％（「母親（6.2％）」＋「どちらかといえば母親（11.1％）」）を上回る結果となりました。

親離れ実感は6割超も約7割が親からの援助あり

自身の親離れの実感について聞いたところ、「親離れできている」は62.8％（「とても思う（20.6％）」＋「やや思う（42.2％）」）となりました。

その一方で、親から受けている支援については、68.6%が「親から何らかの援助を受けている」と回答しました。援助の内容は「食費」が44.8%で最も多く、次いで「家事（41.0%）」、「スマホ代・サブスク・保険料（34.8%）」が続いています。

株式会社マイナビ マーケティング・広報ラボの中西 舞氏は、心理的には自立しながらも生活面では必要に応じて親の支援を受ける姿がみられ、こうした親子関係は現在の若年社会人における現実的な自立のあり方の一つといえると分析しています。

調査概要

• 調査名：マイナビ「Z世代社会人と親の関係性実態調査」
• 調査対象：1997〜2004年生まれの社会人1〜3年目／大学・大学院卒で新卒就活経験あり／両親健在
• 調査期間：2026年7月31日〜8月4日
• 調査方法：インターネット調査
• 有効回答数：306件（男性47.1%／女性52.9%）

※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100％にならない場合があります。 ※本リリース内の「Z世代」は、本調査における対象条件に基づく便宜上の表記です（元記事注記：1990年代後半から2010年代前半に生まれた世代）。 ※「オヤカク（親確認）」とは、企業が内定者の保護者に対して内定承諾や入社の意思確認を行う採用実務を指します。

本記事は株式会社マイナビの発表をもとに作成されています。