株式会社BOTANICOは、自社の既存クライアント40社を対象に「AI活用に関するレクチャーの必要性についてのアンケート調査」を実施しました。調査の結果、回答企業の30％（40社中12社）が「AIを業務に活用するためのレクチャーが必要だと感じている」という内容について「そう思う」「どちらかといえばそう思う」と回答しました。同社は今回の結果から、AIの利用環境を整えるだけでなく、社員が実務で使いこなすためのレクチャーに一定のニーズがあることがうかがえるとしています。

3割の企業がAI活用の教育や指導の必要性を実感

本調査では、企業がAIを活用するうえで、操作方法や業務への取り入れ方、実践的な活用方法についての説明や指導を必要としているかが調べられました。

集計結果の内訳は以下の通りです。

• AI活用に関するレクチャーが必要と回答：30％（12社）
• 上記以外の回答：70％（28社）

回答企業の約3割がAIの使い方を学ぶ必要性を感じていることが示されました。生成AIは文章作成や資料作成、情報整理、マーケティング分析など多岐にわたる業務に活用できますが、ツールを導入しただけでは十分に活用できない場合もあり、業務内容に応じた使い方や具体的な活用事例を学ぶことが重要とされています。今回の調査結果は、実務に定着させるための教育やレクチャーに一定の需要が存在することを示しています。

なお、本調査ではレクチャーの必要性に関する回答を集計しており、具体的に希望する研修内容や予算、受講意向については個別に測定していません。

企業が直面する導入課題と実務に即した研修テーマ

生成AIの活用領域は画像や動画の制作、議事録作成、営業支援などへ広がっています。一方で、どの業務に活用すべきか分からない点や、効果的な指示文の作成、社員間の活用レベルの差、回答精度の判断、情報管理への不安など、導入後に日常業務へ定着しない課題が挙げられます。

これに対し、基本操作の説明にとどまらず、自社業務のどこに取り入れるべきかを整理し、実務に合わせたレクチャーを行うことが促進の選択肢となります。具体的に求められる実践的なテーマ例として、以下のような項目が挙げられています。

• 生成AIの基本的な仕組みと活用方法
• AIツールの選定方法
• 効果的な指示文の作成
• メール返信や文章作成への活用
• 議事録や資料作成の効率化
• Excel・スプレッドシート業務への活用
• 社内マニュアルやFAQ作成
• 業務フローの整理
• AIの回答内容を確認する方法
• 情報セキュリティや利用ルール

また、SNS運用や広告運用、SEO対策などのマーケティング業務でも、企画作成や分析レポート作成の効率化にAIを活用できる可能性があります。ただし、提案された施策をそのまま実行するのではなく、企業の事業目標やブランドイメージに合わせた判断が求められます。

研修を一過性で終わらせず業務へ定着させるためのポイント

AIのレクチャーでは、ツールの操作方法を学ぶだけでなく、実務に定着させることが重視されます。研修後に利用機会がなければ知識が定着しない可能性があるため、業務の中から活用対象を選定し、実際の業務を題材とした演習やプロンプト集の整備、利用ルールの共有、研修後の状況確認などを行う設計が重要です。

BOTANICOでは、AIの活用方法は業種や職種によって異なるため、画一的な説明ではなく基本操作と実践的な活用方法を組み合わせ、組織全体で継続的に利用できる仕組みを整えることが実質的な価値につながると考察しています。

同社では、AIツールの選定支援やプロンプト整備、マーケティング内製化支援などを展開しており、今後も社員が日常業務で適切に活用できる仕組みを整えることで、生産性向上と継続的な業務改善を支援していくとしています。

調査の概要

今回の調査概要は以下の通りです。

• 調査期間：2026年10月15日
• 調査機関（調査主体）：株式会社BOTANICO
• 調査対象：株式会社BOTANICOの既存クライアント
• 有効回答数：40件
• 調査方法：既存クライアントへのアンケート調査
• 集計方法：回答者のうち「そう思う」「どちらかといえばそう思う」と回答した割合を、AI活用に関するレクチャーが必要だと感じている企業の割合として算出
• 調査項目：AIを活かした作業（AI活用レクチャーの必要性については要確認）

※本調査は株式会社BOTANICOの既存クライアント40社を対象としたものであり、国内企業全体の傾向を示すものではありません。 ※本調査はAI活用に関するレクチャーの必要性についての回答を集計したものであり、具体的な研修内容、受講希望人数、研修予算、導入意向などを測定したものではありません。 ※本調査の結果は企業による主観的な評価であり、AIスキルの習熟度や業務改善効果を客観的に評価したものではありません。

本記事は株式会社BOTANICOの発表をもとに作成されています。