独立行政法人 国際交流基金（JF）は、公益財団法人石橋財団の協力のもと、「2026年度 石橋財団・国際交流基金 現代美術キュレーター等交流事業」を実施します。2026年10月下旬から11月中旬にかけて、南アジアから7名、中東欧から7名の計14名におよぶ海外の現代美術専門家を日本へ招へいします。参加者は東京や関西の美術館やアート・スペースなどを視察するほか、都内各所で開催される「Art Week Tokyo」への参加を通じて日本の関係者との交流を図る予定です。

初の南アジアと中東欧を対象に交流事業を展開

「石橋財団・国際交流基金 現代美術キュレーター等交流事業」は、海外において日本の現代美術に関わる人材を育成し、人的ネットワークを構築・発展することを目的に2018 年度から実施されています。海外の現代美術の専門家等（主にキュレーター）をグループで短期間日本に招へいし、専門家同士の継続的な関係構築を目指す取り組みです。

今年度は、本事業として初めてとなる南アジアと、近年招へい実績の限られていた中東欧が対象地域に選ばれました。南アジアでは大規模な国際展の開催や民間財団による支援などを背景に交流の機会が広がっており、中東欧でも美術館や国際展を基盤とした多様な活動が展開されていることから、両地域との美術分野における交流のさらなる発展が期待されています。

国内アートスペースの視察や意見交換を実施

招へい期間中、参加者は東京および関西の美術館やギャラリー、作家のスタジオなどを巡るほか、「Art Week Tokyo」にも参加し、日本のキュレーターやアーティスト等との交流・意見交換を行います。

招へい期間および主な訪問先（予定）は以下の通りです。

• 南アジアグループ招へい期間：2026年10月29日（木）～11月9日（月）
• 中東欧グループ招へい期間：2026年11月1日（日）～11月12日（木）
• 主な訪問先（予定）：アーティゾン美術館、東京国立近代美術館、東京都現代美術館、東京都写真美術館、森美術館、 トーキョーアーツアンドスペース、京都市立芸術大学ギャラリー@KCUA、兵庫県立美術館、Art Week Tokyo、 作家スタジオなど

各国から来日する専門家一覧

今回の事業で招へいされる専門家は、美術館やアートセンター、国際展などで活動するキュレーターを中心に、テクノロジーや科学、社会、教育などのテーマに取り組む各国の専門家で構成されています。

南アジアグループ招へい者（7名）

• インド
• Gauri Pathak（Khoj International Artistsʼ Association シニア・キュレーター、コミュニケーション担当）
• Anushka Rajendran（Prameya Art Foundation チーフ・キュレーター）
• Jahnavi Phalkey（Science Gallery Bengaluru エグゼクティブ・ディレクター）
• ネパール
• Neda Haffari（Space A ディレクター、キュレーター）
• Manish Lal Shrestha（Gallery Mcube 創設者、ディレクター）
• バングラデシュ
• Emdadul Hoque Topu（British Council Bangladesh アート・プログラム・マネージャー）
• Ruxmini Reckvana Q Choudhury（Samdani Art Foundation キュレーター）

中東欧グループ招へい者（7名）

• スロベニア
• Jure Kirbiš（Maribor Art Gallery アシスタント・ディレクター）
• チェコ
• Monika Čejková（National Gallery Prague キュレーター(1945 年以降のコレクション担当)）
• ハンガリー
• Don Tamás（Modem Centre for Modern and Contemporary Arts チーフ・キュレーター）
• Kálmán Borbála（Ludwig Museum キュレーター・美術史研究）
• Szalai Borbála（Trafó Gallery ギャラリー・ディレクター）
• ポーランド
• Stanisław Ruksza（TRAFO Center for Contemporary Art ディレクター、キュレーター）
• Piotr Lisowski（Wroclaw Contemporary Museum ディレクター）

事業概要

• 事業名称：2026年度 石橋財団・国際交流基金 現代美術キュレーター等交流事業
• 主催：独立行政法人 国際交流基金（JF）
• 特別助成：公益財団法人 石橋財団

招へい者へのインタビューや各訪問先での交流・視察の取材については通訳の手配が用意されており、詳細の問い合わせは国際交流基金 ブランド推進部広報課（press@jpf.go.jp）で受け付けています。なお、訪問先関係者へのインタビューには個別の許諾が必要とされています。

本記事は国際交流基金の発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。