東京都千代田区に本社を置く株式会社DeltaX（代表：黒岩 剛史）が運営する塾選びサービス『塾選』の塾選ジャーナルは、子どもの不登校や行き渋りを経験した小中学生の保護者100人を対象としたアンケート調査の結果を発表しました。調査では、登校と欠席の判断における葛藤や子どもへの声かけの実態、学校へ相談した際の対応などが明らかになっています。行き渋りを経験した子どものうち、合計90％がその後に学校へ通うようになった実態も示されました。

判断の迷いは欠席の長期化への不安が最多

子どもの登校か欠席かを判断する際に迷ったことについて尋ねたところ、最多は「一度休ませると、その後さらに行きづらくならないか」の64％でした。次いで「本人が『行きたくない』と言ったら休ませるべきか」が62％、「無理に行かせることで状態が悪化しないか」が57％となりました。

また、行き渋りを経験した当時に「もっと早く知っておきたかったこと」としては、「子どもへの声のかけ方」が53％で最も多く、「学校に行かせるか休ませるかを考える際の判断材料」が49％、「子どもへの接し方」が44％と続いています。

子どもへの対応と声かけで分かれた効果

子どもが「学校に行きたくない」と言った際に行った対応では、「子どもの話を聞いた」が82％で最も多く、次いで「学校を休ませた」が56％、「担任の先生に相談した」が54％でした。

保護者から寄せられた声かけの経験談では、「休んでもいいよ」や「今日はどうしたい？」など、登校を説得するのではなく本人の気持ちや希望を尊重する姿勢がよかったと振り返る声が挙がっています。一方で、「とにかく一日だけでも行こう」や無理に背中を押す言葉は、子どものプレッシャーとなり逆効果だったという回答もみられました。

学校への相談で広がる登校の選択肢

行き渋りについて学校に相談した保護者は68％でした。学校から受けた対応として最も多かったのは「保護者面談してもらった（64％）」で、次いで「子ども本人と話してもらった（55％）」となっています。また、「遅刻・早退・短時間登校などを認めてもらった（38％）」や「保健室・別室登校を提案された（33％）」など、通常の登校以外の選択肢を提示された事例もありました。

学校の対応について、「とても助かった（29.2％）」と「やや助かった（55.4％）」を合わせた約85％の保護者が肯定的に捉えています。短時間登校や別室登校の提案、学校生活での負担軽減の配慮が助けになったという意見が寄せられました。

行き渋り後の90％が登校、きっかけは気持ちの表出

行き渋りが始まってから最も学校を休むことが多かった時期の欠席頻度は、「週に2～3日（33％）」が最多で、「週に1度（23％）」が続きました。「休んでいない」と回答した家庭も18％ありました。

行き渋りの期間を経た子どもの様子については、「登校を渋らなくなった（43％）」と「登校を渋るが、学校には行っている（47％）」を合わせ、合計90％が学校に行くようになっています。状況が好転したきっかけとしては、「子どもが自分の気持ちを話せるようになった（44％）」が最も多く、次いで「時間が経つなかで変化した（36％）」、「友人関係が変化・改善した（28％）」が挙げられました。

【調査概要】

• 調査対象：子どもの不登校や行き渋りを経験したことのある小中学生の保護者100名
• 調査機関：自社調査
• 調査方法：インターネットを使用した任意回答
• 調査レポート名：「子どもの不登校または行き渋りの経験」に関する調査

本記事は株式会社DeltaXの発表をもとに作成しました。