市場調査会社の株式会社ミンテルジャパンは、2026年10月14日に東京ビッグサイトで開催された食品開発展2026（Hi Japan）における講演資料を無料で公開しました。講演では「次世代ウェルネス食品：機能性素材・成分・ニュートリションの最新トレンド ～グローバルトレンドから見る日本における今後のビジネスチャンス～」と題し、国内外の消費者データや新商品事例を踏まえた商品開発とビジネス機会が解説されました。

楽しさと日常の食事が鍵となる日本の消費者意識

ミンテルの調査によると、日本の18歳以上の81%が「心や身体に良いことでも、楽しくなければ続けられない」と回答しています。また、健康食品を購入する動機として85%が「幸せな気分になるのに役立つ」と答えたほか、53%は「必要な栄養素は日々の食事からのみで摂取すべき」と考えていることが明らかになりました。

この結果から、ウェルネス食品の開発においては成分や機能の訴求にとどまらず、消費者の日常生活に取り入れやすく、継続しやすい価値を届ける視点が重要になると分析されています。

なお、この調査は18歳以上のインターネットユーザー2,000人(2025年12月)、18歳以上のインターネットユーザー1,000人(2024年12月)、18歳以上のインターネットユーザー2,000人(2024年9月)を対象に実施されたものです（出典：Mintel、ミンテルジャパンレポート「ウェルネス・トレンド – 日本 – 2026年」、G36マーケット調査(日本)、「栄養トレンド – 日本 – 2024年」）。

単なる機能追加を超えた「続けられる価値」の提示

講演では、これからのウェルネス食品に求められる要素として次の4点が提示されました。

• 価値を科学的根拠で示せること
• 少量でも必要な栄養を効率よく摂取できること
• 無理なく日常生活に取り入れられること
• 体調や生活に合わせて調整できること

健康へのアプローチが「特別な努力で改善する」ものから「いつもの暮らしで整え続ける」ものへと広がるなか、素材や成分の機能を生活者が日常で無理なく活かし続けられる価値へ転換することが求められています。

食事量の変化に対応する「一口の価値」と海外事例

世界的な動向として、GLP-1薬の利用や高齢による食欲低下、体重管理、忙しい生活に伴う食事の少量化などを背景に、食べる量が減るほど一口あたりの栄養価値が高まる傾向が指摘されました。

講演内では具体例として、Marks & Spencerの「Nutrient Dense」シリーズや、GLP-1減量薬利用者および体重管理を行う消費者を意識したNestlé USAの「Vital Pursuit」が紹介されました。さらにロンジェビティへの関心に対しては、健康長寿という長期的な価値を一日のルーティンに落とし込んだ事例として、Nestlé VITALの「Morning Routine」「Evening Routine」が挙げられています。

日本市場における商機とデジタル接点の活用

日本市場の機会について講演では、生活者が感じる「回復ギャップ」に着目し、日常生活における未充足ニーズを3つの要素から数値化して開発の優先順位を整理するアプローチが示されました。

加えて、購入時だけでなく購入後の体験まで支える仕組みとして、NFCなどのデジタル接点の活用が提案されています。事例として挙げられたKRAFT SinglesとWalmartの取り組みのように、購入後も利用体験を確認し調整できる仕組みを整えることが継続的な価値創出につながる可能性が語られました。

公開された講演資料は、専用ページ（https://www.mintel.com/jp/hi-japan-2026-presentation）より無料でダウンロードが可能です。

株式会社ミンテルジャパンの概要

• 企業名：株式会社ミンテルジャパン
• 本社所在地：東京都千代田区丸の内二丁目4番1号 丸の内ビルディング18階
• 代表：リチャード・カー
• 設立日：2008年3月
• 事業概要：トレンドレポートの販売、市場調査、市場分析等
• WEBサイト：https://japan.mintel.com/

本記事は株式会社ミンテルジャパンの発表（ミンテル、次世代ウェルネス食品：機能性素材・成分・ニュートリションの最新トレンドより）をもとに作成しています。