過去最高277名が来場。「2027年の食トレンド予測」と23ブースの体験をつなぐ「おいしい博覧会2026秋冬」開催レポート
PR TIMESがおいしい博覧会2026秋冬を開催 2027年の食トレンド予測を発表
CATEGORY: ビジネス
株式会社PR TIMESは2026年10月15日（木）、ホテルニューオータニ「芙蓉の間」で「おいしい博覧会2026秋冬」を開催しました。6回目を迎えた今回は、メディア関係者やインフルエンサーなど過去最高となる計277名が来場しました。会場では、同社に蓄積された食関連プレスリリースの分析に基づく「2027年の食トレンド予測」が初めて発表されたほか、識者によるトークセッションや企業の展示・試食ブースが展開されました。
オープニングセッションでは、PR TIMESのPRパートナーサービス部門の髙木氏より「2027年の食トレンド予測」が初めて発表されました。注目する切り口として「食感」「味の深み」「香り」「ご褒美・贅沢」「食体験」の5つが挙げられました。物価高を背景に価格の手頃さを伝える発信とともに、感覚や体験を通じた価値を訴求する発信に着目した内容となっています。なかでも2026年7〜9月は前年同期と比べ、「食体験」「香り」「味の深み」に関する発信が伸長したとし、商品のおいしさに加え、どのような感覚や時間を楽しめるかを伝える動きが紹介されました。
分析対象は、2021年1月〜2026年9月に配信された、PR TIMESのビジネスカテゴリで「食品・飲料」または「外食・中食」が選択されているプレスリリースです。主な長期比較では、このうち2021年と2026年の各1月〜9月を切り出して比較し、タイトルまたはサブタイトルにテーマごとに定めた指定語が含まれるリリースを集計して、同期間の食関連リリース全体に占める割合の変化が示されました。
続いて、農林水産省 大臣官房 新事業・食品産業部 新事業・国際グループ 企画官の松井 大氏が登壇し、「日本成長戦略におけるフードテックの推進」をテーマに講演しました。「人口増加や気候変動」「人手不足」「原材料価格の高騰」「消費者ニーズの多様化」を背景に挙げ、植物工場、陸上養殖、食品機械、新規食品の4領域や、こんにゃく・おからを活用したアップサイクル食品の事例などを取り上げました。
識者が語る食トレンドとこれからの楽しみ方
トークセッションでは、食の新規事業・商品開発プロデューサーで食ビジネスメディアYellowpage代表の渥美まいこ氏と、料理家・管理栄養士の長谷川あかり氏が登壇しました。
渥美氏は、2027年以降の食の潮流として以下のポイントを挙げました。
- つくる過程そのものを楽しむ「ネオ自炊」（クラフト感覚で包む料理や、便利さと手づくりの楽しさの使い分け）
- 過去の定番やブームを新しく選び直す「定番リバイバル」（純喫茶、固めのプリン、ギリシャヨーグルト、アサイーボウルなど）
- 強い見た目・味・食感・音で気分を高める「ドーパミン食」
- 日本向けにマイルドにしすぎない現地の味や空気感を楽しむ「ガチ○○」（ビリヤニ、タイカレーなど）
長谷川氏は、五感で感じる食の豊かさや、外食・中食・家庭料理をその日の余裕に合わせて組み合わせる料理との心地よい距離感について言及しました。また、誰もが同じ流行に向かう時代ではなくなっているなかで、作り手の意図や背景、個人の実感を丁寧に伝えることが共感につながるという考えを述べました。
5つのテーマに分かれた全23ブースの展示
会場には、17社の出展に加え、農林水産省と自治体（鹿児島県・和歌山県・福島県・堺市）の全23ブースが並びました。展示ブースは5つのテーマに分かれ、来場者は商品の試食や担当者への取材を行いました。
出展テーマと主な出展企業・団体は以下の通りです。
- 2026秋冬 新商品ステージ：川商フーズ株式会社、キーコーヒー株式会社、クラシエ株式会社、昭和産業株式会社、森永乳業株式会社、伊藤ハム米久ホールディングス株式会社、株式会社コスモス食品、ネスレ日本株式会社、日本生活協同組合連合会
- 秋冬のごちそう展：株式会社信濃屋食品、株式会社おやつカンパニー
- ロングセラー展：株式会社タカキベーカリー、ヤマモリ株式会社、カネハツ食品株式会社
- 新食感展：株式会社農心ジャパン、株式会社若翔、株式会社マルヤナギ小倉屋
- フードテック展：農林水産省、和歌山県、福島県、鹿児島県、堺市、農林水産省「ニッポンフードシフト」
株式会社PR TIMES 会社概要
- 会社名：株式会社PR TIMES （東証プライム、名証プレミア 証券コード：3922）
- 所在地：東京都港区虎ノ門一丁目17番1号 虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー 28F
- 設立：2005年12月
- 代表取締役：山口 拓己
- URL：https://prtimes.co.jp/
本記事は株式会社PR TIMESの発表をもとに作成されています。
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