日本医薬総合研究所など、慢性骨髄性白血病患者の意識調査の中間結果を公表
東京都港区に本社を置き小城 和紀が代表取締役社長を務める日本調剤株式会社のグループ会社である株式会社日本医薬総合研究所(本社:東京都港区、代表取締役社長:橋爪 敦弘)は、慢性骨髄性白血病(CML)患者を対象とした調査を実施した。本調査は、東京大学医科学研究所附属ヒトゲノム解析センター公共政策研究分野(研究代表者:河田純一)および神戸大学(共同研究者:伊藤ゆり)とともに、慢性骨髄性白血病(CML)患者・家族の会 いずみの会(代表:小林 竜太郎、以下「CML患者・家族の会 いずみの会」)の協力のもと、副作用によるQOL低下からくるアドヒアランスの低下の課題解決に向けて行われた。詳細については10月31日開催の慢性骨髄性白血病(CML)患者さま・ご家族のためのフォーラムで発表される予定となっている。
治療継続に伴うQOL低下と経済毒性が課題に
CMLの予後はチロシンキナーゼ阻害薬(TKI)により飛躍的に改善し、治療目標は深い分子遺伝学的寛解(DMR)の維持やQOLの改善へ移行し、一部の患者では無治療寛解維持(TFR)の達成も加わっている。
一方で、いまだ多くの患者で生涯にわたる治療継続が求められ、長期服薬等に伴うQOL低下が課題となっている。加えて高額な薬剤費の長期負担による「経済毒性」も深刻とされており、副作用等によるQOL低下と長期的な経済的負担という二重の課題に直面している患者において、これらが服薬アドヒアランス低下の要因となり得ることから、困難を明確に把握し適切な支援を行うことが急務となっている。
医師の説明への満足度は高い一方、目標共有に課題
公表された調査結果によると、医師の説明に約8割(83.5% ※中間速報値)が「満足」と回答した。
一方で、TFRの可能性や長期的な人生設計に合わせた治療目標が、患者・医師間で十分に話し合われていない実態が明らかになっている。なお、掲載された調査結果は調査実施期間(9月1日~30日)のうち、9月18日までに回収した回答(352件)を集計したデータに基づいており、調査の最終的な結果とは異なる。

医療費への困りごとが副作用を上回る

日常生活をするうえで現在不便を感じたり困ったりしていることとしては、「医療費」が最も多く、「薬の副作用」を上回る結果となった。

また、現在CMLの治療で主に利用している薬局を選んだ最大の理由として、病院や自宅や職場から近いからが多く、がん専門知識を持つ薬剤師がいるから選ぶケースは稀である一方、薬剤師にサポートを求める声は多くみられた。
10月31日のフォーラムで詳細発表へ
調査の詳細については、10月31日開催の慢性骨髄性白血病(CML)患者さま・ご家族のためのフォーラムで発表が予定されている。フォーラムの詳細はウェブサイト(https://www.qlife.jp/cml_2026/nicho_leaf/)で確認できる。
調査中間速報の概要は以下の通り。
- 集計期間:2026年9月1日~9月18日 ※調査は9月30日まで実施
- 回答数:352
- 平均年齢:68.5歳
- 調査方法:Web、郵送アンケート
- 対象者:慢性骨髄性白血病患者・家族の会「いずみの会」の会員および、資料発送や調査のために住所を登録しているCML患者・家族、オンラインで回答されたCML患者・家族、日本調剤に来局されたCML患者のうち同意を頂いた方。
- 調査協力:慢性骨髄性白血病患者・家族の会いずみの会
- 研究実施者:河田純一 東京大学医科学研究所附属ヒトゲノム解析センター公共政策研究分野 特任研究員(研究代表者)、伊藤ゆり 神戸大学大学院医学系研究科未来社会医学専攻/医療健康政策学講座 教授、馬場克典 株式会社 日本医薬総合研究所
- 集計:株式会社 日本医薬総合研究所
本記事は株式会社日本医薬総合研究所の発表をもとに作成。
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