情報システム部門の支援サービスを提供するジー・ブーン株式会社は、中堅・中小企業の情報システム部門で働く会社員を対象としたサイバーセキュリティ対策の課題に関する意識調査の結果を発表しました。調査によると、回答者の約7割が自社のサイバーセキュリティに不安を感じており、半数以上が現在の対策レベルを不十分と捉えている実態が浮き彫りになりました。また、対策強化における最大の障壁として専門人材の不足が挙げられています。

自社のセキュリティに約7割が不安を抱える実態

自社のサイバーセキュリティに対する意識を尋ねたところ、「やや不安を感じる」が51.8%、「とても不安を感じる」が16.1%となり、合わせて67.9%が不安を感じていると回答しました。一方で「あまり不安を感じない」は26.7%にとどまりました。

不安を感じている具体的なサイバーリスクや脅威については、「不正アクセスや標的型攻撃による顧客・社内情報の漏えい」が44.2%で最多となりました。次いで「社員のITリテラシー不足による人為的ミス（フィッシング詐欺・誤送信など）」が42.4%、「ランサムウェア攻撃によるシステム停止やデータの暗号化・身代金要求」が41.2%と続いています。

半数以上が対策レベルを「不十分」と評価

自社で実施しているサイバーセキュリティ対策のレベルについては、「どちらかといえば不十分だと思う」（33.6%）と「不十分だと思う」（17.9%）を合わせた51.5%が不十分と回答しました。「どちらかといえば十分だと思う」は28.5%でした。

対策を強化する上での障壁としては、「セキュリティ専門人材・IT担当者の不足」が44.5%で最も多く挙げられました。以降は「自社に必要な対策に関する知識・ノウハウ不足」が31.5%、「セキュリティ対策予算の不足」が28.8%となっています。

他業務との両立難と対策強化に必要な要素

日常業務やDX推進など、自社から求められる他業務とサイバーセキュリティ対策の両立状況については、「ある程度できている」が44.5%で最多となったものの、「あまりできていない」（41.8%）と「全くできていない」（6.7%）を合算すると48.5%となり、約半数が両立に苦慮している状況が示されました。なお、「十分にできている」は7.0%でした。

自社のサイバーセキュリティ対策を強化するために必要だと思うことについては、以下の項目が上位となっています。

• 1位：セキュリティ専門人材・IT担当者の採用・増員（37.6%）
• 2位：全社員向けのセキュリティ教育・研修（33.9%）
• 3位：最新の脅威・対策に関する情報収集（27.3%）

調査を実施したジー・ブーン株式会社は、外部専門チームが伴走する「情シスBチーム」の提供などを通じ、中堅・中小企業のサイバーセキュリティレベルの向上に貢献していくとしています。

調査概要

• 調査期間：2026年9月14日～9月16日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査対象：中堅・中小企業（従業員数1,000名未満）の情報システム部門で働く会社員（20代～50代の男女）
• 調査人数：330名
• モニター提供元：RCリサーチデータ

※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、合計が100.0%にならない場合があります。

本記事はジー・ブーン株式会社の発表をもとに作成しています。