ブランド腕時計売却経験者の86.5%が将来の売却を視野に保有 JUNIOR調査

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高級ブランド時計の買取サービス「OURO」を運営する株式会社JUNIORは、ブランド腕時計の売却経験がある20代〜60代の男性200名を対象に実施した「ブランド腕時計の売却意識と資産保有意識」に関する実態調査の結果を公表しました。

調査によると、ここ1〜2年で腕時計を売ろうという意識が高まったと回答した人が6割を超えたほか、物価上昇や円安といった経済環境の変化が売却判断に影響したとする人は7割以上に達しています。また、8割以上の人が将来的に売却することも視野に入れて現在所有する腕時計を保有している実態が明らかになりました。

62.0%が直近1〜2年で腕時計の売却意識が高まったと回答

ここ1〜2年で腕時計を売ろうという意識・関心に変化があったかを尋ねたところ、「やや高まった」が33.5%で最も多く、「大きく高まった」の28.5%と合わせると62.0%が売却意識の高まりを感じている結果となりました。そのほかの回答は「変わらない」が32.0%、「大きく下がった」が4.0%、「やや下がった」が2.0%でした。

相場の変動や生活環境の変化、買い替え需要などの複数の要因が重なり、「売る」という選択肢が身近になっている可能性がある一方で、「変わらない」も3割超を占めており保有方針の違いも併存していると考えられます。

物価上昇や円安など経済環境の変化が売却判断に影響

物価上昇や円安などの経済環境の変化が腕時計を売ろうという判断に影響したかという質問では、「やや影響した」が45.0%、「大きく影響した」が30.5%となり、合わせて75.5%が影響を受けたと回答しました。「あまり影響しなかった」は16.5%、「まったく影響しなかった」は8.0%でした。

ブランド腕時計のような高額商材は相場変動や為替の影響を受けやすく、物価上昇局面における生活防衛や資金確保の観点から保有資産の見直しが進み、腕時計もその対象の一つとして認識されている可能性があります。

資産現金化への関心が高まり86.5%が売却を視野に入れて保有

腕時計を含む手持ちの資産を現金化することへの関心については、「関心が高まった」が57.0%と過半数を占めました。「変わらない」は36.0%、「関心が下がった」は7.0%でした。

さらに、現在所有している腕時計を「いずれ売ることも視野に入れて」持っているかを聞いたところ、「明確に視野に入れている」が46.0%、「なんとなく意識している」が40.5%となり、合計86.5%が将来的な売却を意識しながら保有していることが分かりました。「まったく考えていない」は13.5%にとどまりました。ブランド腕時計が消費財と資産の両面を持つ存在として捉えられている傾向がうかがえます。

調査概要

• 調査名：ブランド腕時計の売却意識と資産保有意識について
• 調査期間：2026年4月14日〜2026年4月15日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査対象：20〜60代のブランド腕時計の売却経験「ある」男性
• 有効回答数：200名
• 実施主体：株式会社JUNIOR

本記事は株式会社JUNIORの発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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