国際交流基金（JF）は、京都文学レジデンシーと共同で、現代インドネシア文学を代表する作家のひとりであるエカ・クルニアワン（Eka Kurniawan）氏を10月3日から招へいしています。同氏は京都での滞在制作や交流に加え、東京や福島県南相馬市で開かれるトークイベントや講演会に登壇する予定です。

この招へいは、日本とASEAN間における次世代の交流促進と人材育成を目的とする包括的な人的交流事業「次世代共創パートナーシップ－文化のWA2.0－」の一環として実施される「文芸対話プロジェクト“YOMU”事業」によるものです。

世界的に注目されるインドネシアの作家が来日

エカ・クルニアワン氏は1975年インドネシア西ジャワ州タシクマラヤ生まれで、ガジャ・マダ大学哲学部を卒業しました。インドネシアの歴史に刻まれた傷跡をマジックリアリズムの手法を用いて力強く描いたデビュー長編小説『美は傷』（2002年）は、世界35か国以上で翻訳出版されています。

2016年には『Man Tiger』（2004年）でマン・ブッカー賞（現・国際ブッカー賞）の候補に名を連ね、2018年にはオランダの国際文化賞であるプリンス・クラウス賞を受賞しました。文学評論家やコラムニストとして国内外のメディアで執筆活動を続けるほか、海外小説をインドネシア語で翻訳出版する出版社Moooi Pustakaを主宰し、英語圏以外の文学をインドネシアに紹介する活動にも取り組んでいます。

今回の来日では、京都で各国の作家や翻訳家との交流や創作活動を行うほか、講演や対談を通じて日本の読者や文芸関係者と現代社会における文学の役割や可能性について対話を深めます。招へい期間は2026年10月3日から11月11日までで、10月3日から11月2日の期間は「国際交流基金ASEAN文芸フェロー」として京都文学レジデンシーに参加しています。

京都・東京・福島で一般公開事業を開催

滞在期間中には、一般向けの公開イベントが各地で予定されています。

京都文学レジデンシー クロージング・イベント（朗読会）

• 日時: 2026 年11月1日（日）14時00分～16時00分
• 会場: 香老舗 松栄堂・薫習館 KARANIホール（京都市中京区烏丸通二条上ル東側）
• 言語: トーク通訳あり
• 参加方法: 無料、先着順、事前申込優先（定員60名）
• 申込: 2026 Kyoto Writers Residency 05 – Kyoto Writers Residency
• 主催: 京都文学レジデンシー
• 特別協力: 国際交流基金

変容するインドネシアと現代文学の射程

• 日時: 2026年11月6日（金）18時00分～20時00分
• 会場: 上智大学四谷キャンパス（東京都千代田区紀尾井町7－1）
• 言語: インドネシア語（逐次通訳付き）
• 講演者: ラティ・クマラ、エカ・クルニアワン
• 参加方法: 無料、事前登録制
• 申込・詳細: https://dept.sophia.ac.jp/is/iac/news/docs/news20261002_644101822.html
• 主催: 上智大学アジア文化研究所
• 協力: 国際交流基金

エカ・クルニアワン × 柳美里 『美は傷』をめぐる対話

• 日時: 2026年11月8日（日）14時30分～17時00分（開場14時00分）
• 会場: Rain Theatre （福島県南相馬市小高区東町1-10）
• 言語: 日本語（英語から日本語への逐次通訳付き）
• 参加方法: 有料、事前登録不要（※『美は傷』（春秋社）を持参の方は無料参加可能）
• 共催: 国際交流基金、フルハウス

次世代共創パートナーシップ－文化のWA2.0－の取り組み

国際交流基金は、「日本の友人をふやし、世界との絆をはぐくむ。」をミッションに、「文化芸術交流」、「日本語教育」、「日本研究・国際対話」を通じて国際文化交流を推進する独立行政法人です。

同基金では2024年から10年間にわたり、ASEANを中心とするアジア諸国と包括的な人的交流プロジェクト「次世代共創パートナーシップ－文化のWA2.0－」を展開しています。日本語パートナーズ事業と双方向の知的・文化交流事業を軸に、多層的な人的ネットワークの強化や信頼関係の構築を目指しています。

• 日本語パートナーズ事業: アジアの中学・高校などで日本語を教える教師やその生徒のパートナーとして、授業のアシスタントや日本文化の紹介をする人を派遣
• 双方向の知的・文化交流事業: 相互理解の上に成り立つコラボレーションの機会を創出することで、人と人の強い絆を培い、世界の架け橋となる次世代人材を育成

取り組みの詳細は、次世代共創パートナーシップ－文化のWA2.0－公式サイト（https://asiawa.jpf.go.jp/）に掲載されています。

本記事は国際交流基金の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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