東京都千代田区に本社を置く応用地質株式会社（代表取締役社長：天野 洋文）は、観測・GIS・気象・カメラなどモニタリングに必要な多様な情報を一元管理できる統合モニタリングシステム「OYO-IMS (OYO Integrated Monitoring System) 」を開発し、サービスを開始した。

本システムは、観測データや地理空間情報、映像データなどを単一のプラットフォーム上で可視化し、多様なモニタリング情報を効率的に管理・活用できる環境を提供する。これにより、現場状況の迅速な把握と効率的な意思決定を支援する。

近年、自然災害の頻発化・激甚化やインフラ老朽化への対応を背景として、防災・減災およびインフラ維持管理におけるモニタリングの重要性が高まっている。

また、IoT技術の普及に伴い取得できるデータが増加し、観測データに加えてGIS情報、気象情報、監視カメラ映像など多様な情報を活用した状況把握が求められている。一方で、これらの情報は個別のシステムで管理されることも多く、必要な情報を横断的に確認することが課題となっていた。こうした状況を受け、同社は従来センサーごとに分かれていたモニタリングシステムを統合し、現場状況を総合的に把握できるOYO-IMSを開発した。

多様な情報の一元管理と直感的な可視化

OYO-IMSは、観測データ、GIS情報、気象情報、監視カメラ映像、BIM/CIMデータなど多様な情報を一つのプラットフォーム上で管理できる。同社の従来システムを統合できるほか、他社製のIoTセンサーや手計測データの取り込みにも対応する。

可視化の面では、利用者ごとにデータやグラフを自由に配置できるダッシュボード機能を搭載し、目的に応じた監視画面を構築できる。さらに地図・空中写真・雨雲レーダーとの連携やGISレイヤ表示に対応しており、観測状況を空間的に把握することが可能となっている。

BIM/CIMモデルとの連携とサービス体系

本システムは、BIM/CIMモデル、設計図面、現場写真の上にセンサー情報を重ね合わせて表示できるため、変状の位置や影響範囲を視覚的に把握できる。3次元モデル上で計測データを可視化することで、複雑な現場状況を立体的に確認でき、異常箇所の早期把握を支援する。

サービス体系は「基本機能」「オプション機能」「カスタマイズサービス」の3つで提供される。利用目的や現場ニーズに応じて必要な機能を選択できる仕組みとなっている。

今後の展望

同社は今後も利用者ニーズを踏まえた機能拡充や利便性向上を進めながら、OYO-IMSの導入拡大を図るとしている。また、モニタリング分野におけるデータ活用やDXの推進を通じて、効率的な情報管理と状況把握に貢献していく方針だ。

本記事は応用地質株式会社の発表をもとに作成しています。

Dellows News編集部

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