マキシマイズが食品企業の27卒採用調査を発表、内定者同士のつながり強化が78.3％

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食品業界特化型就活プラットフォーム「Tsunagaru就活」を運営する株式会社マキシマイズ（東京都千代田区、代表取締役：三浦力）は、食品業界企業65社を対象に実施した27卒採用における内定者フォロー施策に関するアンケート調査の結果と、企業2社へのインタビュー内容を公表しました。

調査によると、早期選考ルートでの採用数が増加傾向にあるなか、注力している施策としては内定者同士や社員との関係構築を挙げる企業が多い状況が明らかになっています。

早期選考の増加と内定者同士のつながり重視

今回の調査では、早期選考ルートでの採用数について「増えた」「大きく増えた」と回答した企業が50.7％を占め、昨年同時期の調査に引き続き早期選考ルートでの採用が増加している結果となりました。採用活動の早期化に伴い、入社までの期間が長くなるなかで、内定者との接点の持ち方が重要性を増しています。

「27卒で注力している内定者フォロー施策」（複数回答）の質問では、「内定者同士のつながりの強化」が78.3％で最も多くなりました。次いで「内定者と社員とのつながりの強化」が71.0％、「事業や職種理解の強化」が42.0％、「個別でのコミュニケーションの強化」が36.2％、「内定の出し方の強化」が36.2％と続いています。そのほか「親御さんへの説明や共感の強化」は15.9％、「入社前研修の強化」は10.1％でした。

各社で進むフォロー施策の個別化と具体化

アンケートの自由記述では、各社が工夫してフォロー施策を進めている様子が回答されています。食品商社からは「内定者懇親会の開催数を増やした。入社前の不安を減らせるように社員との座談会を開催した」「全国での採用となるため、入社前に内定者会を東京、大阪で開催して内定者同士のつながりや社員とのつながりの強化を行った」といった取り組みが挙げられました。

メーカーからは「１カ月に１回は内定者と交流する機会を設けており、状況を定期的に確認できるようにしている」「内定時に本人への入社後の役割や期待することを書いたものを渡している」などの声が寄せられています。若手社員との個別面談や面接フィードバックの伝達、内定者専用SNSの活用など、施策の具体化や個別化が進んでいる傾向が見られます。

東洋製罐グループHDと森永乳業の事例

株式会社マキシマイズが実施する内定者研修を活用している企業2社へのインタビュー内容も示されています。

東洋製罐グループホールディングスでは、グループ採用の特徴を踏まえ、オンライン懇親会を1回、対面懇親会、夏の工場見学、10月の内定式、研修「底力」（Tsunagaru就活連携）などを実施しています。10月以降は各配属先の人事とのコミュニケーション、11月以降の配属先通知へとつなげ、グループ全体で“ものづくり”に向き合う共通体験を通じて一体感や配属に対する納得感の醸成、入社後のギャップ軽減を図っています。

森永乳業では、内定者フォローを選考から入社、入社後の活躍までを見据えた一連のプロセスとして設計しています。選考段階での質疑応答や社員座談会、最終面接後の個別面談に加え、内定後は懇親会、パンフレット制作（Tsunagaru就活連携）、工場見学、個別面談などを時期ごとの目的に応じて実施し、働くイメージの具体化と納得感・期待感の醸成を目指しています。

調査の概要

• 調査対象：Tsunagaru就活と接点のある食品企業
• 有効回答数：69（65社）
• 調査日 : 2026年6月20日(土)・6月21日(日)
• 調査方法：アンケート調査（Web回答および紙面記入）
• 調査内容：採用活動の変化、内定者フォロー施策の注力領域、具体的な取り組み内容
• 調査期間：株式会社マキシマイズ（Tsunagaru就活事務局）

本記事は株式会社マキシマイズの発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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