子どもの新しい学びに関する実態調査 親子の意向差や家計負担が明らかに
株式会社miraiiは、小学生の子どもを持つ保護者とその子ども100組を対象に、「『勉強の秋』子どもの新しい学び」に関する実態調査を実施しました。調査の結果、86.0%の子どもが新しい学びや体験に関心を示す一方で、保護者の52.0%は「今のところ始める予定はない」と回答するなど、親子の間で意識のギャップがあることが明らかになりました。また、保護者の81.0%が新しい習い事や学びを増やすことを家計の負担になると捉えている実態も浮き彫りとなっています。
子どもは体験学習に意欲を示す一方、保護者との間に意識の差


子どもに対してこの秋から新しくやってみたい・学んでみたいものを聞いたところ、最も多かった回答は「科学・ものづくりなどを体験すること」で33.0%でした。次いで「英語・外国語」が23.0%、「スポーツ」と「本を読んだり、文章を書いたりすること」がそれぞれ22.0%、「いろいろな仕事を知ったり、体験すること」が21.0%、「プログラミング・IT」が20.0%と続いています。「特にない」以外の選択肢を1つ以上選択した子どもは86.0%に上りました。新しく学びたい理由としては、「自分が好きなこと・興味があることだから」が47.0%、「楽しそうだから」が44.0%となり、好奇心や興味がきっかけとなっている様子がうかがえます。


一方で、今年の秋をきっかけに子どもに新しい習い事や学習、体験などを始めさせたいか保護者に尋ねたところ、「今のところ始める予定はない」が52.0%を占めました。「すでに新しく始めた」は10.0%、「これから始める予定がある」は9.0%、「始めたいと考えているが、まだ具体的には決めていない」は23.0%で、合わせても42.0%にとどまっています。さらにクロス分析によると、「始める予定はない」と回答した52家庭のうち、73.1%(38家庭)の子どもには何らかの「やってみたい・学んでみたいこと」があることが判明しました。また、子どもが「科学・ものづくりなどを体験すること」を希望した33家庭のうち、保護者も同様に「科学・ものづくりなどの体験学習」を選択した家庭は27.3%(9家庭)にとどまるなど、学びの内容についても親子の希望が一致しない傾向が見られます。

家計負担が選択を左右、7割超が見送りを経験または検討


新しい習い事や学びを増やすことについて、家計への負担度を尋ねたところ、「とても負担になる」が17.0%、「やや負担になる」が64.0%となり、合わせて81.0%の保護者が「負担になる」と回答しました。これまでに費用を理由に別の選択肢を勧めたり見送ったりした経験については、「1~2回程度ある」が30.0%、「何度もある」が8.0%で、計38.0%が実際に変更や見送りを行っていました。さらに「検討したことはあるが、実際には変更・見送りしていない」の35.0%を加えると、73.0%の家庭で費用の問題が検討対象となった経験があります。負担を感じている81家庭に限ると、82.7%(67家庭)が変更や見送りを経験または検討していました。


1カ月あたりに追加で支出できる上限金額については、「5,000円~9,999円」が44.0%で最多となり、「3,000円~4,999円」が20.0%、「10,000円~14,999円」が12.0%、「3,000円未満」が10.0%、「追加の支出は難しい」が9.0%でした。費用が高い場合の対応策としては、「より費用の安い同種の習い事・サービスを探す」が52.0%、「無料・低価格のイベントや体験機会を探す」が36.0%に上り、予算を考慮しながら学びの機会を探す傾向が見られます。

学校外の学びに期待するのは思考力や社会との接点
学校の授業以外の学びや体験を通じて子どもに身につけてほしいことでは、「自分で考え、判断する力」が82.0%で最も多く、「コミュニケーション力」が63.0%、「自分の好きなこと・興味を見つける力」が61.0%、「自分の得意なことを知り、伸ばす力」が59.0%となりました。一方で「学校の勉強に役立つ学力」は24.0%でした。
今後もっと増えてほしい機会としては、「実際の仕事を体験できる機会」が51.0%、「お金の使い方や貯蓄について学ぶ機会」が47.0%、「無料または低価格で参加できる学習・体験機会」が45.0%となっており、実社会に関わる学びや参加しやすい体験への需要の高さが示されています。
調査概要と会社情報
本調査の概要は以下の通りです。
- 調査対象:小学生の子どもを持つ保護者とその子ども 100組
- 調査形式:WEBアンケート調査
- 調査時期:2026年9月16日~2026年9月24日
- 単一回答設問の構成比は小数点以下第2位を四捨五入し、合計が100.0%となるよう最大剰余方式により調整。複数回答設問は各選択肢の回答数を全回答者100名で除して算出しているため、回答割合の合計は100%を超えます。
調査を実施した株式会社miraiiは、代表取締役の福田紘也氏が務め、東京都中央区八丁堀3-4-12 Emute kyobashi 101号に所在しています。設立は2018年11月22日で、教育や子育てに関する各種プラットフォームやメディアの開発・運営などを展開しています。公式サイトは https://miraii.co.jp です。
本記事は株式会社miraiiの発表をもとに作成しています。
ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。



