GUGA、GenAI HR Awards 2026のファイナリスト5組を決定
一般社団法人生成AI活用普及協会は、人と生成AIが協働する社会の実現に向けて人的資本戦略の優れた事例を表彰する「GenAI HR Awards 2026」について、最終審査に進むファイナリスト5組を決定した。
最終審査および表彰式は、2026年11月11日(水)に幕張メッセで開催される「NexTech Week 2026【秋】内」のステージで実施される予定となっている。同種の展示会との出展社数の比較において日本最大級とされる展示会場にて、プレゼンテーションと会場審査を経て各部門のグランプリおよび準グランプリが表彰される。
本アワードは企業セクター、教育セクター、公共セクターを対象に全4部門で構成され、有識者による一次審査および二次審査を経てファイナリストが決定された。厳正なる審査の結果、教育セクターは選出見送り(該当なし)となり、公共セクターはファイナリストが1組となった。公共セクターに選ばれた一般財団法人熱海観光局は、最終審査当日にグランプリ受賞団体としてプレゼンテーションを行う。
ファイナリストの一覧(部門別五十音順)は以下の通り。
企業セクター(大手企業)
- 株式会社SHIFT/AI時代にも人が輝きつづける、SHIFTの「動的人材ポートフォリオ変革」
- 株式会社ディー・エヌ・エー/AI「オールイン」経営のHRDX〜独自指標「DARS」と人間主体AIによる人事・評価の進化〜
企業セクター(中小企業)
- 株式会社アイスリーデザイン/AIネイティブに働く会社へ。i3DESIGNの全員AIシフト
- 株式会社シナジーグローバル/専任SEはおりません。社員がAIでBOTやウェブアプリを作成し、業務の短縮化に成功!
公共セクター
- 一般財団法人熱海観光局/分析の時間を、地域を動かす時間へ。熱海の観光現場で進めた、AIと人の協働モデル
最終審査および表彰式の開催概要
最終審査と表彰式は、幕張メッセの「NexTech Week 2026【秋】内」ステージにて執り行われる。当日はファイナリストによるプレゼンテーションや質疑応答、表彰式、フォトセッション、ネットワーキングなどが予定されている。
開催概要は以下の通り。
- 名称:GenAI HR Awards 2026
- 日時:2026年11月11日(水)12:00〜15:30(受付開始11:00)
- 会場:幕張メッセ(NexTech Week 2026【秋】内)
- 特設サイト:https://guga.or.jp/awards/
- 聴講方法:イベントページ(https://www.nextech-week.jp/autumn/ja-jp.html)より来場登録。一般来場者は聴講の事前申込を必要としない立ち見エリアへの案内となる。GUGAおよび一部後援団体の関係者には事前申込制の招待席が用意される。
審査体制と協力団体
最終審査は、官民の有識者が審査員を務める。経済産業省 商務情報政策局 情報経済課 情報技術利用促進室長 兼 デジタル人材政策室長の曽根 哲郎氏が審査員長を担当する。
会場審査員には、一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ 代表理事の後藤 宗明氏、一般社団法人生成AI活用普及協会(GUGA) 業務執行理事 兼 事務局長の小村 亮、一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC) 常務理事の坂下 哲也氏、一般社団法人教育AI活用協会 代表理事の佐藤 雄太氏、一般社団法人Generative AI Japan 理事の白井 恵里氏、AIセーフティ・インスティテュート 副所長の西村 卓氏、一般社団法人Japan Personal AI Forum 代表理事の馬場 雪乃氏、独立行政法人情報処理推進機構 理事・上席執行役員の三谷 慶一郎氏が名を連ねる(役職別五十音順)。
本アワードは一般社団法人生成AI活用普及協会(GUGA)が主催し、RX Japan合同会社が特別協力を行う。後援にはデジタル庁、文部科学省、総務省をはじめ、関連する複数の団体や法人が参加している。
一般社団法人生成AI活用普及協会(GUGA)の概要

主催する一般社団法人生成AI活用普及協会は、東京都中央区日本橋人形町2丁目25番15号 THE PORTAL Ningyocho 7階に拠点を置き、代表理事長を井畑 敏が務める。2023年5月10日に設立され、資格試験「生成AIパスポート」の提供や活用事例データベースの公開などを手がけている。
- 団体名:一般社団法人生成AI活用普及協会(GUGA)
- 設立日:2023年5月10日
- 所在地:東京都中央区日本橋人形町2丁目25番15号 THE PORTAL Ningyocho 7階
- 代表者:理事長 井畑 敏
- URL:https://guga.or.jp/
本記事は一般社団法人生成AI活用普及協会の発表をもとに作成。
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