小林製薬株式会社は、同社として初となる「健康白書 2026年」を発行しました。ステークホルダーに向けて人的資本に関する取り組みの現在地を伝えるとともに、社員が日々の生活習慣を見つめ直すことを目指しています。白書内では、社員の健康スコアや生活習慣に関するデータ、健康推進活動の実績などが開示されています。

社員の健康づくりを支える体制と支援制度

大阪市に本社を置く小林製薬（社長：豊田　賀一）は、コーポレートスローガンである「“あったらいいな”をカタチにする」製品やサービスの源泉となる社員の健康を、重要な経営資源と位置付けています。社員が心身ともに健康でイキイキ働ける会社であり続けることを目標とし、健診項目の充実や再検査費用の補助、医療職によるフォローアップなど、社員の健康づくりを支援する体制や福利厚生の充実を図っています。

過去5年のデータ開示と生活習慣病対策の活動

白書では、社員の過去5年の健康診断結果の推移をはじめ、「運動」「睡眠」「食事・飲酒」「喫煙」に関する生活習慣データと保健師による評価解説を掲載しています。小林製薬はこの結果をもとにPDCAを回し、健康づくりの推進に努めるとしています。

また、生活習慣病対策として以下のような活動や相談窓口の設置を行っています。

• ウォーキングイベントの実施
• 睡眠センサーを用いて睡眠状態を可視化する「睡眠改善プログラム」
• 男性更年期など性差特有の健康課題の理解を深めるセミナー
• 健康や病気治療に関する相談窓口
• 働きながら介護や育児に向き合う社員向けの相談窓口

健康経営における外部からの認定実績

同社は社員の健康増進への継続的な取り組みが評価され、2026年3月には「健康経営優良法人（大規模法人部門）」として4年連続、その中でも上位500社に与えられる「ホワイト500」に2年連続で認定されました。さらに、スポーツ庁が認定する「スポーツエールカンパニー2026」にも3年連続で認定されています。

同社は今後もすべての社員が主体となって活躍できる環境づくりを進め、持続的な企業価値の向上に努める方針です。

本記事は小林製薬株式会社の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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