日用品流通の情報基盤を運営する株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂田政一、証券コード：2391）は、調査レポート「生活と買い物・消費への意識と行動の変化 2026」を発行しました。全国の18歳以上の男女3,000人を対象に、物価高騰に伴う暮らしや消費への意識、価値観の変化についてアンケート調査を実施しています。

日用品39品目におけるお金のかけ方の境界線

物価高が続く状況において、日用品（39品目）の「お金のかけ方『こだわり度』」（Q13）では、消費者が「お金をかけてもよい」と考えるカテゴリーと「安さで十分」と考えるカテゴリーの境界線が明確になったとしています。

本レポートは、今後注力すべきカテゴリーやターゲット層の選定をはじめ、一般消費財におけるマーケティング戦略や商品開発の検討・判断素材としての活用が見込まれています。同社は、今後も一般消費財の流通における変化を捉え、情報発信とサービス提供に努めるとしています。

調査の構成と公開情報

レポートでは、SNS利用の用途・目的や日本国内のEC市場規模などのほか、主に以下の3つのテーマで分析を行っています。

• 普段の生活と買い物・消費への意識と行動の変化（最近2～3年の生活の変化、消費に関する意識、消費に関する行動）
• 生活と買い物に関する価値観の変化（追加でお金を出しても買いたくなる商品の付加価値、商品選択時の意識・重視点、商品情報・商品評価の情報源、口コミ・レビューのチェックポイント）
• 一般消費財の購入実態について（日用品39品目ごとの使用状況、実店舗やECの購入場所・利用理由、日用品39品目ごとのお金のかけ方「こだわり度」）

レポートのPDFデータ（全188ページ、3.7MB）は、同社のウェブサイト（https://www.planet-van.co.jp/shiru/research/life_shopping.html）にて無料でダウンロード可能です。

調査概要

• 調査方法：インターネットによるアンケート調査
• 調査期間：2026年7月31日～8月4日
• 調査対象：日本国内在住の18歳以上の男女
• 回答者数：3,000名(内訳 : 各年代区分別に男女250名ずつ) ※年代区分（18〜29歳、30代、40代、50代、60代、70代以上の6区分）
• 調査協力：一般社団法人 流通問題研究協会
• 調査委託：インターワイヤード株式会社

本記事は株式会社プラネットの発表をもとに作成。

Dellows News編集部

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