月額定額のカーリースサービス「新車リースクルカ」を提供する株式会社クルカ（所在地：東京都千代田区、代表取締役：早川 由紀夫）は、転勤や単身赴任に伴う車の必要性の変化と手配手段に関する調査結果を発表した。調査は、過去5年以内に転勤または単身赴任を経験し、赴任先で利用する車の確保・利用方法を検討した20～50代の男女1,011人を対象に実施された。その結果、約8割の人が赴任先で車の必要性が高まったと実感していることなどが明らかになった。

転勤・単身赴任者の約8割で車の必要性が上昇　主な理由は公共交通機関の不便さ

転勤・単身赴任前の車の保有状況について尋ねたところ、「自分専用の車を保有していた（68.3％）」「家族と共用の車を保有していた（24.8％）」「車を保有していなかった（6.8％）」となり、9割以上が事前に車を保有していた。

転勤・単身赴任によって車の必要性がどのように変化したかについては、「車の必要性がとても高くなった（46.8％）」「車の必要性がやや高くなった（29.7％）」を合わせると約8割に達した。一方で「車の必要性は変わらなかった」は16.5％、「車の必要性がやや低くなった」は4.5％、「車の必要性がとても低くなった」は2.5％だった。

必要性が高くなった理由では、「公共交通機関が不便だから（54.6％）」が最多で、「日常の買い物（まとめ買いなど）に必要だから（53.8％）」「通勤や業務上の移動に必要だから（39.3％）」が続いた。

一方、必要性が低くなった理由については、「公共交通機関で十分だから（73.2％）」「徒歩や自転車で十分だから（45.1％）」「駐車場代が高い・確保しづらいから（25.4％）」が上位となった（回答者の赴任先は東京・神奈川・埼玉・千葉・愛知・大阪・京都・兵庫の三大都市圏が8割強）。

手配方法は新車・中古車の購入が上位　重視した条件は費用の抑制

赴任先で車を利用するにあたり検討した手配方法は、「新車を購入（30.8％）」「中古車を購入（28.4％）」「カーリースを利用（18.9％）」の順となった。

検討時に重視した条件としては、「費用を抑えられること（初期・月々・総額を問わず）（43.3％）」が最も高く、次いで「月々の支出が一定であること（20.2％）」「必要なタイミングまでに車を確保できること（18.9％）」が挙げられた。

最終的に車を利用した方法については、「新車を購入（26.2％）」が最も多く、「中古車を購入（17.0％）」「もともと保有していた車を赴任先で利用（14.9％）」「カーリースを利用した（10.4％）」「レンタカーを利用した（9.2％）」となった。また、「検討したが利用しなかった」と回答した人も8.9％（90人）いた。

車の利用見送りは赴任期間の不透明さと維持費の負担が要因

車の確保・利用を検討したものの最終的に利用しなかった理由を尋ねたところ、「赴任期間がいつまで続くかわからなかったから（31.1％）」と「月々の維持費が負担だったから（31.1％）」が同率で最多となり、「車の購入にかかる初期費用が高かったから（24.4％）」が続いた。

また、カーリースを検討したものの選ばなかった理由では、「返却・精算時の条件（走行距離制限、傷や汚れの費用、契約終了時の精算など）が気になったから（50.0％）」「購入するより割高だと感じたから（48.8％）」「契約期間の柔軟性に不安があったから（47.7％）」が上位に並んだ。

車の利用を見送った人に対し、どのような条件が整っていれば車を利用していたかを尋ねたところ、「初期費用を抑えられること（27.8％）」「月々の支出が一定であること（25.6％）」「税金や車検などの費用が月額料金に含まれていること（25.6％）」という回答が集まった。

調査概要

• 調査名：「転勤・単身赴任に伴う車の必要性の変化と手配手段」に関する調査
• 調査期間：2026年9月17日（木）〜2026年9月18日（金）
• 調査方法：PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
• 調査人数：1,011人
• 調査対象：調査回答時に過去5年以内に転勤または単身赴任を経験し、その際に赴任先で利用する車の確保・利用方法を検討した20～50代の男女と回答したモニター
• 調査元：株式会社クルカ（https://newcar.shop/）
• モニター提供元：サクリサ

本記事は株式会社クルカの発表をもとに作成。