「STOP!ヒートショック®」プロジェクトは、ヒートショックに関する正しい理解と対策方法を社会に広めるための社会貢献型啓発活動を開始した。活動期間は2026年10月1日(木)～2026年2月2８日(日)となっている。本プロジェクトは企業協働で推進され、温度のバリアフリー化に向けた具体的な対策アクションなどを提案していくとしている。

対策実施率の向上を目指す活動背景

今年で9年目を迎える本プロジェクトにおいて、これまでの８年間の活動や世論の高まりにより、ヒートショックの認知度は9割を超えている。一方で、本プロジェクトが2020-21シーズンより継続している生活者実態調査では、対策実施率は6割程度に留まっているというギャップが浮き彫りになっている。

2026-27シーズンは、ヒートショック対策啓発の前進に向け、生活者の共感を積み上げながら具体的な活動を実践し、対策実施率の向上につなげていく方針だ。

専門家による解説と能動的な行動を促す発信

今期の取り組みとして、医療分野と住環境の両面からアプローチする専門家コラムや動画コンテンツを発信する。入浴時だけでなく住まいに潜む危険について、専門的でわかりやすい内容を届ける。

また、公式noteの開設（近日オープン予定）に加え、自宅の部屋が18℃になっているかを確認するチェックリストを新たに制作する。毎月18日を「SSS（住まい・セーフティ・生活）の日」と定め、住環境への関心を深めてヒートショック対策への行動につなげる発信を強化する。さらに、フォロワー1万名に到達間近の公式Instagramとも連携したコミュニケーションを展開する。

加えて、利便性向上や情報の強化を目指し、プロジェクト公式サイトの大幅なリニューアルも実施される。

協賛企業との一体的な取り組みと自治体連携の広がり

プロジェクト主体の活動と並行し、協賛企業や協力団体、協力自治体が活動しやすい環境を整える。各主体のオウンドメディアやイベント、展示会、プロモーション、プロジェクトサイトのダウンロードツールなどを通じて情報を提供するほか、SNSやコラムで取り組みを紹介する。

スタートから3年目を迎える「協力自治体」制度では、健康指導の場でのツール活用や地域イベントとの連携、公共の場での独自啓発など、各自治体の課題に応じた活用が進んでおり、今後も連携の輪を広げていくとしている。

本プロジェクトの体制および関連情報は以下の通り（2026年9月30日現在）。

• 幹事企業：東京ガス株式会社
• 協賛企業：株式会社コロナ、セコム株式会社、ダイキン工業株式会社/ダイキンHVACソリューション東京株式会社、TOTO株式会社、株式会社ノーリツ、リンナイ株式会社、株式会社パロマ、新コスモス電機株式会社、三菱ケミカルインフラテック株式会社、株式会社LIXIL、前澤給装工業株式会社、マックス株式会社
• 協力医療団体：一般社団法人　東京内科医会
• パートナー：一般財団法人　日本気象協会　
• 後援：一般財団法人 高齢者住宅財団、一般財団法人 ベターリビング、　一般社団法人　住宅リフォーム推進協議会、　一般社団法人　リビングアメニティ協会、キッチン・バス工業会、日本床暖房工業会、一般社団法人 ベターライフリフォーム協会
• 協力自治体：栃木県大田原市　神奈川県横浜市　兵庫県神戸市
• 協力企業：株式会社ケアリッツ・アンド・パートナーズ　神奈川ロイヤル株式会社
• 運営事務局：株式会社ヒロモリ
• 公式WEBサイト：https://heatshock.jp/
• ランディングページ（あったかおうち相談室）：https://attakaouchi.heatshock.jp/
• note（STOP!ヒートショックプロジェクト：あったかおうち応援 note ※近日オープン予定）：https://note.com/heatshock
• X：@SHSPJ_official
• Instagram：＠shspj_pukatarou

本記事は「STOP!ヒートショック」プロジェクトの発表をもとに作成されています。

Dellows News編集部

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