専業主婦の39.7%が働きたいと回答、マイナビの実態調査
株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:粟井俊介)は、就業・通学のいずれもしていない20~50代の既婚女性を対象に実施した「専業主婦の就労意向に関する実態調査」を発表した。専業主婦のうち今後「働きたい」と回答した割合は39.7%となり、20代では56.8%に達するなど若年層ほど就労意向が高い傾向が示された。一方で、就職を「難しい」と回答した専業主婦は58.4%に上っている。

若年層ほど高い就労意向と配偶者の理解
今後の就労意向について聞いたところ、「働きたい」割合は39.7%(「働きたい」13.7%+「どちらかといえば働きたい」26.0%)となり、働きたくない(36.1%)を上回った。年代別にみると、今後働きたい割合は20代で56.8%、30代で53.0%と5割を超えた一方、40代で41.2%、50代で26.8%と年代が上がるにつれて低下する傾向がみられた。
働きたい理由は「家計の収入を補いたいから」が61.3%で最も高く、「自由に使えるお金を自分で稼ぎたいから(56.5%)」「老後や将来の生活(年金を含む)に不安があるから(44.9%)」が続き、経済的な理由が多く挙げられた。
配偶者の支援状況については、「配偶者は家事・育児に協力的である」と答えた割合が53.4%(30代が69.0%、20代が67.7%)、「配偶者は、あなたが働くことを応援してくれる」と答えた割合は57.1%(20代が67.7%、30代が64.1%)となった。若年層ほど就労意向が高い背景には、配偶者からの家事・育児支援や就労への理解を得られていることも影響している可能性がうかがえる。
前職の退職理由と就業継続への思い



就労意向があり、専業主婦になる前に就業していた人の前職の退職理由は「妊娠したため」(21.2%)が最も多く、次いで「結婚が決まったため」(19.9%)となった。前職退職時の就業継続意向では、「仕事を続けたかった」「どちらかといえば仕事を続けたかった」を合わせた割合が42.1%となり、「仕事を辞めたかった」「どちらかといえば仕事を辞めたかった」(34.5%)を上回った。

どのようなサポートがあれば前職を続けることができたかという質問には、育児・保育支援や家庭・周囲からの理解・協力を求める声のほか、リモートワークや時短などの働き方の柔軟性、再就職を支える仕組みへの要望が寄せられた。


約6割が就職に難しさを感じる実態


専業主婦に就職の難易度を聞いたところ、「難しいと思う」と回答した割合は58.4%(難しいと思う18.4%+どちらかといえば難しいと思う40.0%)だった。難しいと感じている人にそのポイントを聞くと、「希望条件に合う勤務先を見つけること」が82.3%で最も高く、「内定獲得」が79.8%で続いた。
キャリアリサーチラボ 研究員の嘉嶋 麻友美は、希望する働き方と企業側の求人ニーズを結び付ける支援が広がることで、就業継続や再就職の選択肢が増え、働くことを希望する専業主婦が自身に合ったキャリアを選びやすくなるのではないかと分析している。
調査概要
- 調査名:専業主婦の就労意向に関する実態調査
- 調査期間:2026年5月1日(金)~2026年5月4日(月)
- 調査対象:スクリーニング調査は20~50代の専業主婦(就業・通学のいずれもしていない既婚女性)、本調査は就労意向がある20~50代の専業主婦
- 有効回答数:スクリーニング調査6,534サンプル、本調査 1,546サンプル
- 調査方法:WEBアンケート調査
- 詳細URL:https://career-research.mynavi.jp/?post_type=reserch&p=114942
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100%にならない場合がある。
本記事は株式会社マイナビの発表をもとに作成。一部データは総務省統計局「労働力調査特別調査」および「労働力調査(詳細集計)」に基づく。
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