一般社団法人国際ドローン協会（東京都江東区、代表理事：榎本幸太郎、以下「IDA」）は、2026年9月10日に赤岳鉱泉・行者小屋と連携し、大型物流ドローンを用いて八ヶ岳の北沢登山道の修復に使う木材を輸送しました。登山道修復への協力は2025年に続き2年連続となります。

IDAは、現地調査、飛行ルート設計、荷姿・吊り下げ方法の検討、運航管理までを一体で行い、山岳地域におけるドローン物流の実装を推進しています。

実作業として木材350kgを吊り下げ輸送

今回の輸送では、北沢登山道の補修に用いる板材など、3〜4m級を含む合計重量350kgの木材が運ばれました。運搬負担が大きい資材を、大型物流ドローン「DJI FlyCart 30」のウインチによる吊り下げ輸送で、赤岳鉱泉から登山道を800m下った作業地点へ複数回に分けて届けました。実証のための飛行ではなく、実際の登山道修復作業に必要な資材輸送として実施された点が特徴です。

八ヶ岳の登山道は山小屋関係者などの現場による継続的な整備で支えられており、IDAは前年に続いて現場と連携し、山岳インフラ維持に向けた運用経験を重ねました。

現場ごとの設計と運航管理

山岳でのドローン輸送には、大きな高低差、尾根や谷による風の変化、雲や霧による視界、通信環境、荷物の形状と重心、離着陸・荷下ろし地点の安全性といった複数の条件を同時に評価することが求められます。

今回の運航においても、事前の現地確認をもとに、地形と高度差に応じた飛行ルート、長尺材の荷姿と吊り下げ方法、地上スタッフ間の連携、通信手段、緊急時対応を含む運航計画を構築しました。IDAは、こうした現場ごとの設計と運航管理を、山岳物流を継続的な業務にするための中核ノウハウと位置づけています。

物流ドローンの内製化支援を強化

IDAは今後、山小屋や登山道の維持管理に加え、建設・保守資材の運搬、車両が入りにくい地域への定期輸送など山岳物流の適用範囲を広げる方針です。受託業務に加え、物流ドローンを自社で導入・運用したい企業や自治体に向けた内製化支援も強化します。

支援内容は、導入検討から自走まで段階的に行われます。

• 現地調査、輸送条件の整理、実現可能性の評価
• 地形・気象・通信環境を踏まえた飛行ルート設計
• 機体・運搬方法・荷姿の選定と検証
• 社内の運航体制、安全管理体制、役割分担の構築
• 物流運航を担うパイロットと地上スタッフの訓練
• 標準作業手順書、運航マニュアル、緊急時手順の作成
• 試験運航、初期案件の立ち上げ、運用開始後の改善支援

対象として、山岳・離島・中山間地域での輸送課題を抱える企業・自治体、建設・インフラ保守事業者、山小屋・観光関連事業者、物流ドローンを新規事業として立ち上げたい法人を想定しています。

代表理事の榎本幸太郎は、山岳物流は機体を導入するだけでなく現場ごとに運用を組み立てる必要があるとした上で、実作業への2年連続の協力を継続運用への大切な一歩とし、安全に運用できる体制づくりを後押ししていくと述べています。

本記事は一般社団法人国際ドローン協会の発表をもとに作成されました。

Dellows News編集部

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