東京都江東区に本社を置く三井住友カード株式会社（代表取締役社長：佐々木 丈也）は、2026年9月17日（木）より、Visaブランドの対象カード会員向けに「韓国まるトクプラン」の提供を開始します。

本プランは、韓国国内でのカード利用を対象に最大20％のVポイントを還元するほか、ポイント還元対象となる一部特約店では主催各社による特別優待や特典も提供されます。美容・コスメ、ショッピング、移動、カフェなど、韓国旅行で利用機会の多いシーンを幅広くカバーする内容となっています。

訪韓割合が過去最高を記録するなかでの展開

JNTO（日本政府観光局）および韓国観光公社の発表によると、2026年1月～7月に海外へ出国した日本人813万6,000人のうち、韓国を訪れた人は228万人で、全体の28.0％を占めました。韓国は2位の米国（13.1％）を引き離して日本人が最も多く訪れた海外旅行先となっており、訪韓者数は前年同期比18.8％増、海外旅行者全体に占める割合も前年同期の24.6％から3.4ポイント上昇して過去最高を記録しています。

美容・コスメ、ファッション、グルメ、推し活など訪韓目的が多様化するなか、三井住友カードは「韓国旅行をまるっとおトクに」をコンセプトに、旅先での支払いから現地での体験までをサポートするとしています。

新規申込者は最大20％、既存会員も最大5％還元

本プランでは、利用条件や申込時期に応じたポイント還元と店舗限定特典が用意されています。

• 特典①：対象カードをお持ちの方は、韓国国内の対象特約店で韓国ウォン建ての店頭決済をすると、最大5％のVポイントが還元されます（通常ポイント分と外貨ショッピング利用特典を含む）。
• 特典②：2026年9月17日（木）以降に対象カードを申し込んだ方は、韓国国内の店頭利用全般を対象に15％のVポイントが還元されます。対象特約店では特典①の最大5％還元が適用され、合計で最大20％還元となります。
• 特典③：美容・コスメ、百貨店・ショッピング、カフェ、ファッション、コンビニ、文化体験などの特約店において、ポイント還元に加えて割引やギフトなどの限定特典が受けられます。

特典①および特典②の付与上限はそれぞれ会員1人につき1,000ポイントで、日本円に換算後の利用金額に応じたポイントが付与されます。

特約店の例として、ソウルを中心に展開する現代百貨店では対象店舗での買い物により美容液＆マスクパックがプレゼントされるほか、Sulwhasoo、innisfree、espoir、OSULLOCなどを展開するAmorePacificでは、「イニスフリー済州（済州ハウス）」で100,000ウォン以上購入すると商品10％割引および一部飲食メニュー20％割引となる特典などが用意されています。

なお、特約店特典は各特約店が主催・提供するものであり、無くなり次第終了となります。

対象カードとポイント付与条件

2026年9月17日時点での主要な対象カードは以下の通りです。

• Oliveフレキシブルペイ（クレジットモードのご利用のみ対象）
• Oliveフレキシブルペイ ゴールド（クレジットモードのご利用のみ対象）
• Oliveフレキシブルペイ プラチナプリファード（クレジットモードのご利用のみ対象）
• Oliveフレキシブルペイ Visa Infinite（クレジットモードのご利用のみ対象）
• 三井住友カード VISA（NL）
• 三井住友カード ゴールド VISA（NL）
• 三井住友カード プラチナプリファード
• 三井住友カード Visa Infinite

ポイント特典の付与条件は、期間中に対象カードでエントリーを行い、韓国国内の店頭かつ韓国ウォン建てで支払うことです。利用期間を３ヵ月ごとに集計した上で、集計期間終了後の翌々月末頃にポイントが付与されます。集計期間後のエントリーや、EC（オンライン決済）、日本円等の他通貨での利用は対象外となります。

本プランの詳細は案内ページ（ https://www.smbc-card.com/camp/korea/plan_index.jsp?dk=hp_083_0029702 ）およびエントリー詳細ページ（ https://www.smbc-card.com/mem/cardinfo/26/cardinfo7994847.jsp?dk=sp_083_0029781 ）に掲載されています。

本記事は三井住友カード株式会社の発表、およびJNTO（日本政府観光局）・韓国観光公社発表（2026年8月31日）をもとに作成しました。

Dellows News編集部

ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。