電気代見直し検討者の9.5%が契約先不明 電気代比較ガイドが実態調査を公開
ピークスマーケティング株式会社が運営する電力料金比較サイト「電気代比較ガイド」は、2026年6月15日〜9月14日の90日間に同サイトで実行された電気料金シミュレーション25,724件の利用データを集計し、「電気代を見直したい人の実態調査 2026」として公開しました。
調査によると、現在の契約先を「その他・わからない」と答えた利用者が全体の9.5%にのぼり、一人暮らしでは11.0%と最も高い結果となりました。また、契約先が判明している利用者のうち8割以上が大手電力(旧一般電気事業者)と契約している実態なども明らかになりました。

契約先を把握していない利用者が約1割 大手が81.1%を占める
シミュレーションの最初の設問である「現在契約中の電力会社」において、「その他・わからない」を選択した人は全体の9.5%(2,456件)でした。世帯人数別では一人暮らしが11.0%と最も高く、9人に1人が自身の契約先を把握していない状況が示されています。
また、契約先が判明している23,268件のうち、大手電力との契約が81.1%、新電力が18.9%となり、見直しを検討している人の約8割が大手電力の契約を継続していることが分かりました。
世帯人数が多い層ほど見直しに動く傾向 オール電化率も上昇
利用者の世帯構成は1人31.8%、2人27.7%、3人22.0%、4人以上18.5%でした。国勢調査の世帯構成(1人38.1%、3人16.6%)と比較すると、一人暮らしが少なく3人世帯が多い傾向が見られます。世帯人数が多いほど使用量が多くなり、電力会社の切り替えによる削減額の絶対値が大きいことが背景にあると考えられます。
あわせて、オール電化住宅の割合は1人4.5%、2人5.5%、3人8.1%、4人以上10.7%と世帯人数に比例して上昇しており、1人と4人以上では2.4倍の差がありました。
4人に1人が条件を変更して再シミュレーションを実施
試算結果を確認した後に、使用量やアンペア数などの条件を変更して再計算を行った利用者は23.2%に達しました。電気代の見直しは一度の試算だけで完結せず、条件を調整しながら検討を進める意思決定プロセスであることがうかがえます。
調査概要と運営体制
本調査の概要は以下の通りです。
- 調査名:電気代を見直したい人の実態調査 2026
- 調査主体:電気代比較ガイド(ピークスマーケティング株式会社)
- 調査方法:当サイトの電気料金シミュレーション利用ログの集計
- 集計期間:2026年6月15日〜2026年9月14日(90日間)
- 有効件数:25,724件
- 母集団:電気代の見直しを検討し、当サイトでシミュレーションを実行した利用者
※本調査の母集団は当サイト利用者に限られ、全国の世帯を代表するものではありません。利用者は広告経由が中心で、関東エリアに偏りがあります。
電力料金比較サイト「電気代比較ガイド」は、世帯人数・地域・使用量を入力することで主要電力会社の料金プランを同一条件で比較できるサービスです。基本料金・電力量料金に加え、燃料費調整額・容量拠出金相当額・再生可能エネルギー発電促進賦課金まで含めた年間電気料金を試算しています。同サイトはTGオクトパスエナジー株式会社からの委託のもと、ピークスマーケティング株式会社(代表取締役:小森健、所在地:東京都大田区蒲田5-11-10 FUNDES蒲田 8階)が運営を行っています。
本記事はピークスマーケティング株式会社の発表をもとに作成しました。
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