株式会社一条工務店は、全国の男女3413名を対象に実施した「災害と住まいについての意識調査2026｣の結果を公表しました。調査では約7割の人が5年以内に自身が大きな地震に遭う可能性があると考えている一方で、災害全体への備えを準備していない人が6割以上にのぼることが明らかになりました。また、ライフライン停止時でも9割以上の人が在宅避難を優先したいと回答しています。

地震への懸念が高い一方、約6割が対策をとらず

現在住んでいる家や地域で最も不安な災害について尋ねたところ、1位は「地震」（46.3％）、2位は「台風・暴風」（12.2%）、3位は「水害」（10.9%）となりました。過去に震度5弱以上の地震を経験した人は半数以上にのぼり、5年以内に自分自身が大きな地震に遭う可能性があるかについては、「とてもそう思う」（23.5%）と「そう思う」（47.5%）を合わせて約7割が可能性があると回答しています。

自宅にいる際の大地震で心配なこととしては、「自宅の損壊・倒壊」（64.0％）が最も多く、次いで「断水」（59.8%）、「停電」（59.0%）が挙げられました。震度7の地震が発生した場合、現在の住まいについて「一部損壊すると思う」（36.6%）が最多となったほか、約4割が「全壊」または「半壊」すると思うと回答しています。

一方で、地震への備えをしていないと回答した人は約6割を占めました。災害全体（水害、風災なども含む）への備えについても、「あまりしていない」（52.0%）と「まったくしていない」（12.3%）を合わせて6割以上の人が準備をしていないと答えています。備えをしていない理由では「何をすればよいか分からない」（54.3%）が最多でした。

水害リスクへの認知とハザードマップの現状

水害に関しては、身近で発生するリスクが「とてもあると感じる」（14.3%）と「あると感じる」（39.6%）を合わせ、半数以上がリスクを認識している結果となりました。豪雨により自宅が被害を受けたり危険を感じたりした経験がある人は18.0%で、10年前と比べて水害リスクが上がったと感じている人は34.1%でした。

また、今年5月に「防災気象情報」が変更され5段階の警戒レベルに整理・統一されたことについては、55.8%が知っていると回答しました。国土交通省や都道府県が公表する洪水浸水想定区域図・洪水ハザードマップを見たことがある人は8割以上に達したものの、そのうち半数以上が内容を覚えていないと回答しています。

9割以上が在宅避難を希望、住宅の防災性能への意識

災害時にライフラインが停止した場合の避難方法について、「とてもそう思う」（48.3%）と「そう思う」（42.0%）を合わせ、9割以上の人ができる限り在宅避難を優先したいと回答しました。避難所を利用する際の不安としては、「衛生環境（トイレ・入浴など）」（80.8%）、「混雑やプライバシーの確保」（71.2%）、「食事や飲料の確保や質」（60.0%）が上位に挙がっています。

災害対策として自宅に採用したい設備や機能は、1位が「蓄電池」（45.9%）、2位が「割れにくい窓ガラス」（39.1%）、3位が「太陽光発電」（36.4%）となりました。また、防災を理由に将来的な住宅購入や建て替えを検討したいと考えている人は約5割に達しました。

アンケート結果を受け、国際災害レスキューナースであり一般社団法人育母塾代表理事の辻直美さんは、「物を買うことが目的ではなく、普段から使い慣れたものを暮らしの中で活かす備えへ転換していくことが大切だと考えます」とコメントしています。

調査概要

• 調査手法：オンラインアンケート
• 調査期間：2026年7月4日（土）～7月12日（日）
• 調査対象：全国の男女
• 有効回答数：3413サンプル（女性2093名、男性1320名）

本記事は株式会社一条工務店の発表をもとに作成しました。過去のアンケートデータは「暮らしイイコト調査」（https://ichijo.jp/research/）で公開されています。