株式会社PRIZMAは、AI対策やAI流入等を確認しているマーケティング・SEO担当者1,013人を対象に、「AI流入・効果測定」に関する調査を実施しました。

調査によると、半数以上の企業が一次情報の提示強化や引用されやすいコンテンツ作成などのAI対策を行っていることが分かりました。一方で、対策が問い合わせと売上の両方につながっていると回答した企業は約2.5割にとどまっています。

重視されるKPIは「AI Overview表示回数」や流入数

現在実施している具体的なAI対策について尋ねたところ、「一次情報・独自データ・専門性の提示強化（58.4%）」が最多となりました。

効果測定で追っている具体的な指標（KPI）については、1位が「AI Overview（AIO）での表示回数（インプレッション）（52.0%）」、2位が「AI Overview / 生成AI回答からのWebサイトクリック数・流入数（50.4%）」、3位が「主要生成AI（ChatGPT, Perplexity等）での自社名の言及数・掲載順位（48.8%）」となりました。多くの企業が直接的な売上よりも、まずはAI経由での露出拡大や流入を指標として設定している傾向がうかがえます。

施策別に見ると、コンテンツ作成・リライトを実施する企業では「AI Overview 表示回数」（65.5%）が最多KPIとなった一方、構造化データの設定を行っている企業では「CV数」（63.3%）や「受注・売上貢献」（45.3%）まで指標として捉えている割合が高くなっています。

効果測定のツールはGoogle関連が主流

成果のチェック方法については、「定量データ（ツールやアクセスログ）で数値化して確認（38.2%）」「定性データ（商談時のヒアリング、獲得経路アンケート等）で確認（35.9%）」「定量、定性ともに行なっている（22.3%）」となり、両方を合わせると全体の6割以上（60.5%）が定量データを用いた効果測定を行っています。「成果チェックは行えていない」は3.6%でした。

定量データでのチェックで使用されているツールは以下の通りです。

• 1位：Google Search Console（61.3%）
• 2位：Google Analytics 4（52.9%）
• 3位：Ahrefs（エイチレフス）（23.2%）
• 4位：SEOクラリティ等のSEOツール（18.9%）
• 5位：GEO/LLMO専門モニタリングツール（18.1%）

効果測定にかけている月額費用は「月額5万円以上〜10万円未満」が最多で36.3%、次いで「月額1万円以上〜5万円未満（28.7%）」となっています。

直近1ヶ月におけるAI検索からの具体的な数値では、AI Overview等での表示回数は「1,000回以上〜1万回未満」が最多で、「1,000回〜5万回未満」に過半数（53.7%）が集まりました。生成AIからの直接流入数は「10〜30セッション未満」が最多で、「10〜50セッション未満」が約4割（41.0%）を占めています。

事業成果の実態と売上への課題

実施しているAI対策が事業成果に結びついているかについての回答では、「CVにはつながっているが、受注・売上にはつながっていない」が46.3%を占めました。「CVおよび受注・売上の両方につながっている」と回答した企業は全体の26.5%にとどまっています。

施策別では、構造化データの設定・最適化において「CVおよび受注・売上の両方につながっている」とする傾向が見られたものの、コンテンツ作成や一次情報提示などの施策では、問い合わせの獲得にとどまり売上への結びつけに課題を抱える企業が多い実態が浮き彫りとなりました。

調査概要と会社概要

調査の概要および発表元の情報は以下の通りです。

• 調査テーマ：「AI流入・効果測定」に関する調査
• 調査期間：2026年9月1日（火）～2026年9月2日（水）
• 調査方法：PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
• 調査人数：1,013人
• 調査対象：調査回答時にAI対策やAI流入等を確認している、マーケティング・SEO担当者と回答したモニター
• 調査元：株式会社PRIZMA（https://www.prizma-link.com/）
• モニター提供元：サクリサ

株式会社PRIZMA概要

• 社名：株式会社PRIZMA
• 本社所在地：東京都渋谷区渋谷2-6-14 今井ビル4F
• 代表取締役：杉本 昂輝
• 設立：2024年8月
• 事業内容：ブランドコンサルティング、コンテンツマーケティング、ネット集客支援、メディアPR代行
• HP：https://www.prizma-link.com/
• Tel：03-5468-1850（代）

本記事は株式会社PRIZMAの発表をもとに作成しました。