東洋建設が初の全社合同大規模災害対策訓練を実施 南海トラフ地震を想定
東洋建設株式会社は、2026年9月1日にグループ会社を含む全社合同で初となる大規模災害対策訓練を実施しました。平日の就業時間中に南海トラフ地震（M9）が発生した事態を想定し、グループ全7社の全役職員が参加しました。各拠点での災害対策本部設置や安否確認などを通じて、非常時の連携体制を確認しました。
南海トラフ地震を想定した訓練の概要
東洋建設では従来、各支店やグループ会社ごとに災害対策訓練を行っていましたが、グループ会社を含む全社を対象とした合同の大規模災害対策訓練を行うのは今回が初となります。
訓練当日は、平日の就業時間中に南海トラフ地震（M9）が発生した状況を想定し、グループ会社を含む全役職員（全7社、合計2,087名）を対象とした安否確認訓練を行いました。あわせて、各支店においてはそれぞれの地域で想定される災害に対する訓練が実施されました。
各拠点での対策本部設置とweb報告会
今回の訓練では、本社、各支店および奈良輪機材センターに災害対策本部が設置されました。
その後、各対策本部同士をwebで繋いだ安否被災状況報告会が行われ、本社災害対策本部長である中村龍由代表取締役社長執行役員による講評が行われました。
地域の守り手としての意識と今後の展望
中村社長は講評の中で、実際の災害発生時には訓練どおりにできない状況も想定されるとし、有事の際にも的確かつ臨機応変な対応ができるよう日頃から備えておく必要性を指摘しました。また、建設会社は「地域の守り手」であると社員一人ひとりが改めて認識し、地域の中で頼られる存在となれるよう日頃からの備えを呼びかけました。
同社は今後も災害対策訓練を重ねて課題や問題点の改善を図り、より強固な災害対策の基盤を構築したうえで、災害発生時にはグループを挙げて各地域の迅速な復旧・復興に貢献していくとしています。
東洋建設株式会社 概要
- 本社：東京都千代田区
- 代表取締役社長執行役員：中村龍由
本記事は東洋建設株式会社の発表をもとに作成しています。
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