関西医科大学、一般社団法人アライアンス・フォー・ラング・キャンサー、近畿大学、株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンによる共同研究グループは、国内のStage IV非小細胞肺がん患者を対象とした遺伝子検査および初回治療の実態に関する研究成果を発表しました。同研究は、株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンが保有する医療ビッグデータを用いて実施され、論文が日本癌学会の英文機関誌『Cancer Science』に掲載されました。

研究名は「Five-Year Trends in Biomarker Testing and Targeted Therapy for NSCLC: A Patient-Initiated Nationwide Survey in Japan」で、全国300病院のStage IV非小細胞肺がん患者24,047人を対象に、2019年4月から2024年5月までの実態を分析しています。

多遺伝子検査の急速な普及と対象遺伝子の拡大

非小細胞肺がんでは原因となる特定の遺伝子変異（ドライバー遺伝子）を標的とする分子標的薬が複数登場しており、適切な治療薬を選択する上で治療前の遺伝子検査が重要とされています。全国300病院のStage IV非小細胞肺がん患者24,047人のDPCデータを分析した結果、複数の遺伝子を一度に調べる多遺伝子検査が急速に普及していることが分かりました。

2019年から2021年初めまでは5種類以上のドライバー遺伝子を調べる患者は少数にとどまっていましたが、2021年後半から急増し、2023年半ば以降は6～7種類を調べる検査が大きく増加しました。

遺伝子別では、従来から検査率が高かったEGFRに加え、ALK、ROS1、BRAFの検査率も上昇してEGFRとほぼ同水準に達しました。さらにMETとRETは2021年後半から、KRASは2023年半ばから、HER2は2023年後半から、それぞれ検査が増加しています。

地域や年齢を問わず約3割の患者が未検査

多遺伝子検査が普及する一方で、遺伝子検査を受けていない患者の割合は約3割で推移しており、約5年間の調査期間を通じて大きな変化は見られませんでした。この傾向は全国の各地域で共通しており、年齢別では高齢者で未検査率がやや高いものの、各年代で一定数の未検査患者が存在しています。

研究ではその背景として、患者の全身状態や検体となる腫瘍組織の不足、治療開始を急ぐ必要性といった実臨床上の要因が考えられるとしています。また、遺伝子検査を受けなかった患者の25.4％はその後の薬物療法も受けておらず、全身状態などから薬物療法が困難と判断された患者が含まれている可能性が指摘されています。

希少なドライバー遺伝子を対象とする治療の広がり

遺伝子検査を受けた患者の初回治療において、分子標的薬を使用した割合は2019年から2024年まで3割弱で推移しました。

その内訳を見ると、EGFRやALKを対象とする従来の治療薬に加え、METやRETなど比較的希少なドライバー遺伝子を対象とする分子標的薬の使用が増加しており、希少な遺伝子変異に対応した治療が実臨床で広がっている状況が示されました。

検査ギャップの縮小に向けた共同意思決定の重要性

研究チームは、多遺伝子検査や希少な変異に対する治療が広がる一方で未検査の患者が約3割存在する状況を受け、残された検査のギャップを縮小する必要性を挙げています。そのための取り組みとして、患者への十分な情報提供とともに、医療者と患者が検査や治療について話し合って進める「共同意思決定（Shared Decision-Making）」が重要であるとしています。

研究関連団体の概要

本研究に関わった主な企業および団体は以下の通りです。

• 株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（代表取締役社長：渡辺幸子）：急性期病院の経営コンサルティングファームとして、診療データを活用した経営分析や医療機関との共同研究事業などを展開
• 一般社団法人アライアンス・フォー・ラング・キャンサー（代表：長谷川一男）：肺がん患者支援およびアドボカシー活動を行う団体

本記事は株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンの発表をもとに作成しています。

Dellows News編集部

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