東洋建設が人工知能学会の研究会で登壇 海洋AIや波浪予測の研究を紹介
東京都千代田区に本社を置く東洋建設株式会社（代表取締役社長執行役員：中村龍由）の総合技術研究所は、2026年8月21日に関西大学・吹田みらいキャンパスで開催された人工知能学会 第138回知識ベースシステム研究会で招待講演を行いました。
同社研究統括部 データサイエンス研究室／水工研究室の研究員である増田和輝が登壇し、「データ駆動と物理法則の融合による海洋AI：波浪予測から次世代海洋建設技術へ」と題して海洋建設分野におけるAIの研究開発について紹介しました。出席した研究者や技術者とは、海洋AIの可能性や実務への展開、今後の研究課題について意見交換が行われました。
人工知能学会の研究会で海洋AIの取り組みを紹介
知識ベースシステム研究会は人工知能学会の中でも長い歴史を持つ研究会の一つで、人工知能分野の研究者や技術者が研究成果の発表や議論を行っています。
第138回を迎えた同研究会において、増田研究員は海洋建設分野におけるAIの研究開発動向を紹介しました。
現場ニーズに応じたAI波浪予測研究
講演では、海洋工事の施工計画や安全管理に必要な波浪情報を対象とした、同社のAI波浪予測研究が説明されました。
予測期間や対象海域の拡張、沿岸部の高解像度化、予測のばらつきの提示など、現場のニーズに応じた研究の進展状況が示されました。波浪予測にAIを活用することで、従来は時間を要していた波浪計算を短時間で実行し、多くの条件を迅速に比較できる可能性が高まりつつあるとしています。
妥当性確認と海洋施工デジタルツイン構想
一方で、AIには未経験の条件への対応や予測の不確実性といった課題が存在し、結果をそのまま施工判断に用いることはできません。そのため、観測データや数値シミュレーションとの比較、予測のばらつきなどを併せて示し、技術者がAIの妥当性と適用範囲を確認できる環境の重要性が説明されました。
さらに、この妥当性確認を前提として、現場観測、数値シミュレーション、AI予測、技術者の判断をつなぐ「海洋施工デジタルツイン」の将来構想も紹介されました。同社は今後もAIの特性と限界を踏まえた適切な活用を進め、海洋工事の安全性や生産性の向上、次世代海洋建設技術の実現に取り組むとしています。
本記事は東洋建設株式会社の発表をもとに作成されています。
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