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Paykeが2026年8月のコラム閲覧集計発表 免税店限定コスメが上位に

沖縄県那覇市に本社を置く株式会社Payke(代表取締役:古田奎輔)は、自社アプリを利用する訪日外国人ユーザーの閲覧データをもとに、2026年8月1日〜2026年8月31日を対象とした人気コラムランキングをまとめました。

調査結果によると、空港免税店限定のコスメや美容アイテムを紹介する記事が上位を独占し、購入場所を明示した情報への関心が高い傾向がみられました。

空港免税店限定の美容アイテムが閲覧上位に

2026年8月の集計において、閲覧数1位は「世界を魅了する、NARS&SHISEIDO限定コレクション」でした。同コラムは、台湾・韓国・香港・タイ・中国・アメリカ・ベトナムの集計対象7セグメントで1位を記録しています(「その他」は3位)。

2位には「日本が誇るラグジュアリーブランド「Clé de Peau Beauté」の免税店限定アイテム」がランクインし、同じく7セグメントで閲覧数2位となりました。タイトルに「免税店限定」を含む3本の閲覧数を合わせると、集計対象コラム全体の21.4%を占めています。

カテゴリ別では「お土産」を含む記事の閲覧数が集計対象コラム全体の54.5%、「美容・コスメ」を含む記事が43.6%で上位を占めました。

2026年8月のPaykeコラム人気ランキングトップ10

2026年8月に最も読まれたコラムのトップ10は以下の通りです。

  1. 世界を魅了する、NARS&SHISEIDO限定コレクション(公開月: 2026年8月)
  2. 日本が誇るラグジュアリーブランド「Clé de Peau Beauté」の免税店限定アイテム(公開月: 2026年7月)
  3. 日本GUショッピングガイド!2026年初夏に絶対買うべきおすすめアイテム(公開月: 2026年4月)
  4. ホテルで過ごす夜をもっとおいしく!成城石井のおすすめ7選(公開月: 2026年8月)
  5. 韓国で話題!日本旅行で見つけたら飲みたいプレミアムビールとは?(公開月: 2026年8月)
  6. 日本旅行で手に入れよう!ANESSAとELIXIRの免税店限定アイテム(公開月: 2026年7月)
  7. 日本旅行のショッピングがもっと便利に!Payke Express サービス開始(公開月: 2026年8月)
  8. Paykeスタッフおすすめ!ドン・キホーテで買える夏の必需品7選(公開月: 2026年8月)
  9. 夏の日本旅行必見!熱中症対策におすすめのアイテム5選(公開月: 2026年8月)
  10. 【日本美食旅】寿司も和牛も心ゆくまで!美食を楽しむ人が選ぶスマート習慣(公開月: 2026年7月)

トップ10のうち4本は8月より前に公開された記事でした。とくに3位のGUに関するコラムは2026年4月の公開以降、5月から8月まで4か月連続でトップ5に入っており、長期にわたり読まれる記事が存在することがうかがえます。

台湾・韓国・香港・タイ・アメリカでは上位2本の美容コラムが支持を集めた一方、「その他」のセグメントではファッションを扱った3位のGUのコラムがセグメント内閲覧率22.9%で1位となりました。

1位のコラムにおけるセグメント内閲覧率は、タイ20.8%、台湾18.3%、香港17.7%、韓国16.6%、アメリカ15.6%でした。観光庁の「インバウンド消費動向調査結果及び分析 2025年 年次報告書」(2026年3月公表)によると、2025年の訪日客全体における「化粧品・香水」の購入率は34.6%で、香港38.5%、台湾35.0%に対し、韓国25.0%、米国22.7%となっています(※対象や期間は本ランキングと異なります)。購入率が相対的に低い韓国やアメリカでも閲覧率が高く、空港免税店限定という機会が市場を問わず関心を集めたとみられます。

また、3位のGUのコラムについては、GUの店舗がないタイ(10.8%)や韓国(9.8%)でのセグメント内閲覧率が、店舗のある香港(9.0%)や台湾(7.0%)を上回りました(GU店舗の有無はGU公式サイトの2026年9月4日時点の情報による)。自国で手に入りにくいブランドを日本で購入するための情報として読まれている可能性があります。

調査概要

  • 集計期間: 2026年8月1日〜2026年8月31日(日本時間)
  • 集計対象: 現行のコラム配信システムで公開しているPaykeアプリ内コラム(旧システムで配信していた記事は対象外)
  • 指標: 記事詳細の閲覧数(PV・全言語を合算した記事単位の値)
  • セグメント: 利用者がアプリ内アンケートで自己申告した国籍による8区分(台湾・韓国・香港・タイ・中国・アメリカ・ベトナム・その他、訪日外国人ユーザーを対象とするため日本を除く)
  • 調査主体: 株式会社Payke

本記事は株式会社Paykeの発表をもとに作成されています。

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