VAST DataとCrowdStrike、AI環境向けサイバーセキュリティで連携

米国ニューヨークに本社を置くAIオペレーティングシステム企業のVAST DataとCrowdStrike（NASDAQ: CRWD）は2026年9月1日（現地時間）、AIの本番運用を支えるインフラ、データ、AIワークロードの全体にエンタープライズグレードのサイバーセキュリティを適用する新たな連携を発表しました。VASTのAIインフラプラットフォームがCrowdStrike Falcon® センサーをネイティブにサポートし、VAST AI Operating System (VAST AI OS) 全体でFalcon® Next-Gen SIEM（ https://www.crowdstrike.com/en-us/platform/next-gen-siem/ ）やFalcon® Guardianとの連携を進めます。これにより、AIを稼働させるシステム、独自データへのアクセス、データ準備パイプラインの3領域にセキュリティが組み込まれます。

連携によって実現する3つの保護機能

今回の連携では、主に3つの領域でセキュリティ機能が強化されます。

AIを支えるインフラの保護強化

VAST AI OSがFalconセンサーをネイティブサポートすることでデータインフラプラットフォームとの統合を深め、エンタープライズAIワークロードを支えるVAST環境にCrowdStrikeの保護を直接適用します。

データアクセスのテレメトリーをセキュリティ運用に活用

VASTの監査テレメトリーがCrowdStrike Falcon Next-Gen SIEMと直接連携します。ユーザーやマシンのデータアクセス状況を可視化し、CrowdStrikeの脅威インテリジェンスや検知機能と結び付けることで、セキュリティチームによる異常な挙動の特定やインシデント調査を支援します。

AIネイティブな保護をデータパイプラインに組み込み

CrowdStrikeが新たに提供するAI Detection and Response（AIDR）ソリューションのFalcon Guardianは、NVIDIA AI Data Platformのリファレンスデザインを活用してVAST InsightEngine（ https://www.vastdata.com/ja/platform/insightengine ）と連携します。InsightEngineがデータを取り込み、加工して付加情報を付与する過程で、機密情報やリスク情報を特定し、有害となり得る活動を後続のAIシステムに到達する前に可視化します。

AIライフサイクル全体でのデータ保護と検証

VAST AI OSは、企業データを管理するインフラと、データをAIで活用可能にするワークフローの双方をカバーします。

AIのナレッジベースにデータを取り込む際は、Falcon Guardianとの連携により個人を特定できる情報（PII）などの機密情報を検出・分類します。また、ユーザーやエージェント、アプリケーションがAIシステムとやり取りする際には、プロンプトインジェクションやジェイルブレイク（制限回避）の試みなどの悪意ある活動をCrowdStrikeが検知します。

なお、本連携はNVIDIAを基盤とするAIファクトリーでもデモンストレーションが行われます。

関係者コメントと提供時期

VAST Data創業者兼CEOのレネン・ハラック(Renen Hallak)氏は、CrowdStrikeとの協業を通じてすべての層にセキュリティを広げ、基盤からAIパイプラインに至るまでセキュリティがアーキテクチャの一部として組み込まれたAI環境を構築できると述べています。また、CrowdStrike最高ビジネス責任者（CBO）のダニエル・バーナード氏（Daniel Bernard）は、VAST AI Operating Systemに組み込むことで、次世代のエンタープライズAIを支えるインフラ、データ、AIパイプラインの全体にFalconの保護を広げるとコメントしています。

VAST向けCrowdStrike Falconセンサーのネイティブサポートは認定を取得済みで、発表日より利用可能です。CrowdStrike Falcon Next-Gen SIEMおよびFalcon Guardianとの連携は、プライベートプレビューとして提供されます。

本記事はVAST Dataの発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

ビジネスパーソンの課題解決と納得感にこだわるDellows News編集部。キャリア論からAI、健康法まで幅広い分野に対応し、複雑なテーマでも平易な言葉で丁寧に解説。読者が「明日から使える」知識やヒントを得られるよう、具体的な事例・データ・専門家の見解を交えて執筆。情報を整理し、納得感ある記事づくりを心がけています。