THE J.V.株式会社は、日本弱視斜視学会の名簿に基づく全国273施設を対象に「斜視手術件数 全国調査（2023–2025）」を実施し、斜視手術を行っていると回答した51施設（25都道府県）の件数を都道府県別にウェブサイトで公開しました。調査の回答率は27.5%（75施設）で、全国の全医療機関を網羅したものではなく、治療成績や医療機関の優劣を比較する目的ではないとしています。患者やその家族が地域で相談先を探せる情報の整備を目的として実施されました。

調査の背景と目的

斜視は、ものを見るときに左右の視線が同じ方向に向かずずれてしまう状態で、子どもから大人まで幅広い年代にみられます。近年はデジタル機器の長時間使用に伴う近見作業の増加と、若年者の後天性共同性内斜視（いわゆる急性内斜視等）との関連が議論されています。

医療機関を調べる際、情報が大規模病院に集約されて見えやすく、地域で手術を担う施設の情報が見つけにくい場合があることから、同社は相談先を検討できる情報の整備が必要と考え調査を行いました。代表取締役の小磯卓也氏は、自身の経験や医療機関情報の偏在に触れ、「探せる場所がないなら、作ろうと思いました」とコメントしています。

回答51施設における手術件数の状況

調査では、手術件数を施設間の比較を目的としない7つの区分（500件以上、300–499件、150–299件、60–149件、30–59件、10–29件、0–9件）に分けて集計しています。回答のあった同一の51施設における内訳は、0–9件から500件以上まで幅広く分布しており、中央値の属する帯は2023年から2025年までの3年間いずれも「30–59件」でした。

回答施設には大規模病院だけでなく、地域のクリニックや中規模病院も含まれています。なお、未回答の施設の中には、掲載施設と同等またはそれ以上に斜視手術を行っている施設が存在する可能性があるほか、手術件数の多寡は治療の質や成績を示すものではないと説明されています。

公開された専用サイトでは、都道府県や施設名で検索できる一覧のほか、都道府県別の掲載ページ、DPC公表情報へのリンク、中立性に関する運営ポリシーなどが掲載されています。掲載や調査への参加は無償で、案内が届いていなかった施設からの参加申請や、専門家からのコメント受付窓口も設置されています。

同社は本調査を継続的な定点調査として位置付けており、次回調査は2027年4月に実施する予定です。

• 会社名：THE J.V.株式会社
• 代表者：代表取締役 小磯 卓也
• 所在地：東京都新宿区
• 公開URL：https://strabismus.check.clinic/

本記事はTHE J.V.株式会社の発表をもとに作成しました。