なごやめし普及促進協議会は、愛知県内の飲食店155店舗を掲載した令和8年度「なごやめし飲食店ガイドマップ」を発行し、大会関連施設や県内の観光案内拠点などで無料配布する。第20回アジア競技大会および第5回アジアパラ競技大会（2026／愛知・名古屋）の開催に合わせた取り組みで、日本語、英語、中国語（簡体字・繁体字）、韓国語の5言語で展開する。掲載店舗のうち、ムスリムやベジタリアン、ヴィーガンに対応する23店舗には専用のマークを表示し、国内外の来訪者に向けた情報発信を行う。

多言語で展開するガイドマップの概要

ガイドマップは令和8年8月31日に発行され、市内観光案内所や大会関連施設、ホテルなどで配布されるほか、公式ウェブサイトからもダウンロードできる。

言語別の発行部数は以下の通り。

• 日本語：2.4万部
• 英語：1.2万部
• 中国語簡体字：8千部
• 中国語繁体字：8千部
• 韓国語：8千部

掲載対象は、同協議会のPR協力事業者として登録されている愛知県内および名古屋市内の155店舗となっている。

食の多様性に対応した23店舗の情報を発信

掲載店舗のうち、食の多様性への受け入れに取り組む23店舗については、誌面に「食の多様性マーク」を掲示している。さらに店頭用の「食の多様性ステッカー」を配布しており、各店舗での掲出は9月7日以降を予定している。

食の多様性対応店舗の内訳は以下の通り（複数ジャンル対応を含む）。

• ムスリム向け（ノンポーク・ノンアルコールメニュー有）：21店
• ムスリム向け（ハラール肉使用メニュー有）：4店
• ベジタリアン向け（ベジタリアンメニュー有）：12店
• ヴィーガン向け（ヴィーガンメニュー有）：5店

2023年度から進める食の多様性事業

なごやめし普及促進協議会は、なごやめしを愛知・名古屋の観光資源と位置づけてPRし観光客誘致を図るため、2015年（平成27年）に設立された団体である。構成団体は愛知県、名古屋市、名古屋商工会議所、一般社団法人愛知県観光協会、公益財団法人名古屋観光コンベンションビューロー。

同協議会では愛知・名古屋2026年大会を見据え、2023年度（令和5年度）より飲食店に向けた食の多様性対応の啓発活動を行ってきた。

これまでの主な取り組みは以下の通り。

• 令和5年度：市内飲食店の食の多様性対応状況調査を実施
• 令和6年度：「なごやめしフードダイバーシティ対応マニュアル」の作成・配布、ハラルやヴィーガンの専門家および導入店主による対面セミナーの開催
• 令和7年度：「なごやめし飲食店ガイドマップ」の発行（掲載130店舗中、対応9店舗）、ムスリム対応オンラインセミナーの実施、県内・市内の7店舗への伴走支援
• 令和8年度：「なごやめし飲食店ガイドマップ」の発行（掲載155店舗中、対応23店舗）

本記事はなごやめし普及促進協議会の発表をもとに作成。