YORISOI、仕事観や企業規模別の教育機会を再分析したレポートを公開
株式会社YORISOIは、国内外の仕事観や人材育成に関する公開調査をもとに、世代別の回答差と企業規模別の教育機会を再分析したレポートを公開しました。本レポートでは、Z世代と他世代の仕事観やα世代を取り巻く学習環境を整理し、自律を支えるマネジメント手法などをまとめています。なお、本内容は公開調査の二次分析であり、同社が新たにアンケートを実施したものではありません。

世代別の仕事観とワークライフバランスの実態

Deloitteの2026年調査によると、希望するキャリアの進み方について、着実な成長を希望する割合はZ世代で44%、ミレニアル世代で45%でした。急速な昇進を伴う成長を希望する割合はZ世代が25%、ミレニアル世代が21%となっており、両回答の差はZ世代が19ポイント、ミレニアル世代が24ポイントです。将来の上級管理職への関心はZ世代で76%、ミレニアル世代で67%となっています。
また、Randstad「Workmonitor 2026」における現在の仕事で良好なワークライフバランスが得られていると回答した割合は、Z世代が69%、ミレニアル世代が74%、X世代が78%、ベビーブーマー世代が85%で、同社が算出した最大差は16ポイントでした。これは現在の仕事に対する評価であり、年齢や職種、勤務条件などの違いも含まれるため、世代固有の性格を示すものではないとしています。
学習環境の変化と企業規模による教育格差

α世代(McCrindleの定義では2010~2024年生まれで2026年中に2~16歳を迎える区分)に関しては、本格的な就業前であるため成人世代との仕事観の比較には限界があります。参考として挙げられた第一生命の調査(小学3年生から高校生と保護者3,000組対象、α世代のみの集計ではない)では、各区分で対話型AIを毎日または週に数回使う回答が約4分の1を占めました。

一方、労働政策研究・研修機構(JILPT)の調査(2024年実施調査における2023年度の研修実績)によると、通常の業務を離れて行う研修「OFF-JT」の実施率は企業規模で異なります。
- 5~9人:16.2%
- 10~29人:30.4%
- 30~99人:45.2%
- 100~299人:60.5%
- 300人以上:76.1%
同社の再計算では、300人以上の企業と比べた差は5~9人で59.9ポイント、10~29人で45.7ポイントとなっています。なお、OFF-JT未実施は日常業務を通じた指導も行っていないことを意味するものではありません。
自律を支えるマネジメントの実践提案

職場における自己決定理論の研究を踏まえ、同社は社員の自律を支えるマネジメントとして次の4点を提案しています。

- 会社の期待と、本人が得たい経験をすり合わせる
- 任せる範囲と相談先を明確にする
- 自己開示の範囲を尊重し、相談しやすい対話をつくる
- 小さな実践と振り返りを継続する
自己理解ツールとして用いられるMBTIについては、公式団体が受検は任意であり能力や技能を測るものではないと明示していることに触れ、タイプだけで採否や適性を決めずに対話のきっかけとして扱う運用が重要であるとしています。
株式会社YORISOIについて
東京都渋谷区神南1丁目23番14号 リージャス渋谷公園通りビル5Fに本社を置く株式会社YORISOI(代表取締役:竹原 甲斐斗)は、人材紹介や採用代行、求職者集客支援を展開しています。同社が提供する採用代行・RPOサービス「採用くん」では、媒体運用を行うライトプラン(月額25万円・税別)や、面談着座まで支援するベーシックプラン(月額45万円・税別、広告費別途)などを展開しています。

- 公式サイト:https://yorisoi-hr.com/
本記事は株式会社YORISOIの発表をもとに作成されています。
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