パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、組織や事業の状況を把握している管理職、経営者・役員2,000人を対象に実施した「人材不足の実態」に関する調査結果を発表しました。

調査によると、正社員の中途採用において7割以上の企業が人材不足に課題を感じており、その内容としては「要件を満たす人材の確保」よりも「人数の確保」に課題意識を持つ企業が約7割に上ることが明らかになりました。なお、本調査における「人材不足」は、「十分な人数が確保できていない」と「要件を満たす人材を確保できていない」の両方を指しています。

71.8％が中途採用の人材不足に課題感

正社員の中途採用で確保したい人材について聞いたところ、「非常に課題がある」が31.6％、「やや課題がある」が40.2%となり、合計で71.8％に達しました。一方で「あまり課題はない」（10.4％）と「課題はない」（12.5％）を合わせた割合は22.9％にとどまり、企業によって状況に差があることがうかがえます。

業種別では、「課題がある」と回答した割合は「メーカー（機械・電気）」が80.8％で最も高くなりました。最も低い「旅行・宿泊・レジャー」でも60.4％となっており、幅広い業種で人材不足が課題となっています。

課題の焦点は「人数の確保」が約7割

中途採用において「人数の確保」と「要件を満たす人材の確保」のどちらの課題感が大きいかを尋ねたところ、「十分な人数の確保」（35.6％）と「どちらかといえば十分な人数の確保」（31.3％）の合計は66.9％となりました。

人材不足が生じている背景としては、「必要なスキルを持つ人材が採用できない」が45.4％で最多でした。次いで「若手人材の採用が難しくなっている」（39.5％）、「人材育成に時間を要し、必要なスキルを持つ人材を十分に確保できない」（29.0％）が挙げられています。

不足する人材は「即戦力」が4割で最多

不足していると感じる人材の種類では、「即戦力として活躍できる経験者」が40.0％で最も多い結果となりました。これに「業務を担う一般社員・メンバー層」（28.0％）、「高度な専門スキル・専門知識を持つ人材」（24.5％）、「マネジメントを担う管理職・リーダー層」（19.8％）が続いており、現場のメンバー層から専門職、管理職まで幅広い層で不足が生じています。

業種別では、「建設・プラント・不動産」や「メーカー（機械・電気）」などで「即戦力として活躍できる経験者」が最多となった一方、「メーカー（素材・化学・食品・化粧品・その他）」「運輸・物流」「小売」では「次世代を担う若手人材」、「金融」では「長期的に定着・活躍できる人材」が最多となり、業種ごとの傾向の違いも見られました。

対策は経験者採用が中心、今後の見通しは維持が37.3％

人材不足の解消に向けた取り組み（実施・予定）では、「中途採用で経験者を積極的に採用」（51.1％）が半数を超えて最多でした。採用以外の施策としては、「人材配置・異動の見直し」（12.2％）、「業務の標準化・マニュアル化」（10.2％）、「DX・自動化の導入」（10.2％）などが挙げられています。なお、「分からない、特に施策は行っていない」も13.3％ありました。

今後の見通しについては、「現状と同程度の状態が続く見込み」が37.3％で最も多く、「数年以内に改善する見込み」が22.7％、「今より深刻化する見込み」が17.0％となっています。

doda編集長の桜井 貴史氏は、調査結果について「不足している人材は、即戦力となる経験者、若手人材、長期的に定着・活躍できる人材など、企業や業種によって異なります」と述べ、企業が採用強化や環境整備を進める一方で、求める要件に合わなければ無理に採用しない姿勢も見られると指摘しています。

調査概要

• 対象者：20代以上の男女。会社勤務の管理職、経営者・役員
• 雇用形態：会社勤務（管理職）、会社経営（経営者・役員）
• 調査方法：利用調査サービス：QiQUMO
• 調査期間：2026年9月2日
• 有効回答数：2,000人

※割合データは小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100％にならない場合があります。

本記事はパーソルキャリア株式会社の発表をもとに作成しました。