フジクラとProxima Fusion、高温超電導線材の現地生産を共同検討へ
株式会社フジクラは、ステラレータ方式によるフュージョンエネルギー発電所の開発を進めるドイツのProxima Fusion GmbH（以下Proxima Fusion社）と、高温超電導線材の安定供給ならびに現地生産の可能性を共同で検討するMOU（基本合意書）を締結した。
両社は今後、フジクラの技術・製造知見とProxima Fusion社の発電所開発計画や将来需要に関する知見を活かし、欧州における高温超電導線材の安定的な供給基盤の構築に向けて実現可能性を評価していく。
欧州での供給基盤構築と現地生産の可能性を評価
本合意に基づき、両社は主にドイツにおける高温超電導線材の安定供給および現地生産について、技術面・事業面・経済面から実現可能性などを段階的に検討する。
フジクラが長年培ってきた高温超電導線材の技術・製造ノウハウと、Proxima Fusion社が有する長期的な需要および要求仕様に関する知見を組み合わせることで、欧州における供給基盤の構築を目指す。この取り組みを通じて、フュージョンエネルギーの社会実装に不可欠とされるサプライチェーンの強靱化や、日独両国の産業連携の発展に貢献するとしている。
発電所開発に伴う高温超電導線材の需要拡大が背景に
フュージョンエネルギーの実現には、超高温のプラズマを強力な磁場によって閉じ込め、安定的に制御する必要がある。高温超電導線材は強磁場を発生させる超電導マグネットの中核材料であり、コンパクトで強磁場のフュージョンエネルギー発電プラントを実現するうえで重要な役割を担う。
研究開発が実証段階から商用化に向けて進展するなか、高性能な高温超電導線材に対する世界的な需要拡大が見込まれており、生産能力の拡大と複数地域における安定的で強靱なサプライチェーンの構築が重要となっている。
Proxima Fusion社は、マックス・プランク・プラズマ物理研究所におけるWendelstein 7-Xの研究成果を基盤として、QI-HTSステラレータ方式による発電所開発を進めている。これまでに累計6億5,000万ユーロ超を調達しており、欧州で最も多くの資金を調達したフュージョンエネルギー企業とされる。同社が開発する実証装置「Alpha」には約20,000km、将来の商用発電プラント「Stellaris」には約40,000kmの高温超電導線材が必要になると見込まれている。
両社代表がサプライチェーン構築への意義を強調
Proxima Fusion社のCEO兼共同創業者であるFrancesco Sciortino氏は、発電プラントに必要なサプライチェーンはプラントそのものに先立って構築される必要があると言及。実証装置「Alpha」や商用発電プラント「Stellaris」を見据え、高温超電導線材の製造分野をリードするフジクラとともにドイツにおける安定供給や製造拠点の可能性を検討できることへの期待を示した。
株式会社フジクラの代表取締役社長CEOである岡田 直樹氏は、フュージョンエネルギーの社会実装には高性能な高温超電導線材を安定的かつ大規模に供給できる産業基盤の構築が不可欠であると指摘。培ってきた技術とものづくりの知見を活かし、ドイツおよび欧州における供給基盤の構築に向けた実現可能性を検討し、持続可能なエネルギー社会の実現に貢献していく姿勢を示している。
Proxima Fusion社の概要とフジクラの線材技術
Proxima Fusion社はマックス・プランク・プラズマ物理研究所から初めてスピンアウトした企業で、2030年代初頭に正味エネルギー生成を目指す実証装置「Alpha」、その後に商用発電プラント「Stellaris」の実現を目指している。同構想は50社を超える産業パートナーで構成される「Alpha Alliance」などに支えられている。
- 本社所在地：ドイツ・ミュンヘン（チューリッヒおよびオックスフォードにも拠点）
- 代表者：CEO兼共同創業者 Francesco Sciortino
- 事業内容：ステラレータ方式によるフュージョンエネルギー発電プラントの研究開発
- 従業員数：約200人（エンジニアリング、科学、オペレーションの各分野）
一方、フジクラは30年以上にわたり高温超電導線材の研究開発および製造技術の高度化に取り組んできた。同社の高温超電導線材は、1991年に独自開発したIBAD法（イオンビームアシスト蒸着法）を基盤としており、細い断面でありながら大電流を流すことができ、強磁場中においても高い通電性能を発揮することが特長となっている。現在、世界的な需要拡大を見据えて生産能力増強と安定供給体制の構築を進めている。
本記事は株式会社フジクラの発表をもとに作成。
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