マクセル株式会社は、国立大学法人東京科学大学の白鳥洋介特任教授らと、水系複合準固体電解質(3D-SLISE)を用いた次世代電池の共同研究を開始しました。本次世代電池は可燃性の有機電解液を使用しない構成のため、火災リスクの低減が期待されています。両者は人や設備の安全性向上などを通じ、社会インフラの運用コスト低減や環境負荷低減への貢献をめざします。

水系複合準固体電解質の特徴と期待される効果

白鳥洋介特任教授らが研究を進める水系複合準固体電解質(3D-SLISE)は、セラミックス粒子界面に水分子を持つ電解質です。水と混ぜ合わせてスライム状にすることで、塗布プロセスを用いた電池製造が可能になります。

可燃性の有機電解液を使用しないため火災リスクの低減が見込めるほか、電池の使用後は電解質を水に溶解させることで活物質を取り出しやすくなり、リサイクル性にも優れると見込まれています。

既存設備を活用した製造と環境負荷の低減

今回の電池製造プロセスでは、マクセル株式会社がリチウムイオン電池の電極製造で培ってきた塗布技術や設備の活用が可能です。

さらに、ドライルームや有機溶剤を使用しない製造手法となるため、VOC(揮発性有機化合物)の排出削減に加え、製造工程における消費電力の削減など、環境負荷の低減にもつながると期待されています。

想定される用途には、データセンター向けの無停電電源装置(UPS)、電動工具、搬送ロボットといった厳格な安全基準が求められる分野が挙げられています。

現在、データセンターでは高効率化や省スペース化を目的にリチウムイオン電池を搭載したUPSの導入が進む一方、熱暴走時の火災リスク低減や防火設備の強化が重要な課題となっています。一度の火災事故が設備停止や事業継続に大きな影響を与えるため、特に高い防火性能が求められています。

本共同研究では、火災リスクを低減して安全性向上を図ることで、防火設備に係る負担や設備全体の運用コストの低減にも寄与することをめざしています。中村 啓次取締役社長が率いるマクセル株式会社は、「Micro batteries. Maximum impact.」の理念に基づき、既存の電池では使用できなかった領域に適用可能な電池の製品化をめざす方針です。

参考情報および問い合わせ先

本研究に関する参考リリースおよび問い合わせ先は以下の通りです。

• 参考ニュースリリース：2025 年8月5日付 東京科学大学ニュースリリース「世界初、大気下でつくる新しいリチウムイオン電池電解質」（ https://www.isct.ac.jp/ja/news/ibduipkfrzhv ）
• お問い合わせ窓口：マクセル株式会社 コーポレート・コミュニケーション本部（お問い合わせフォーム： https://maxell.tayori.com/f/tayori-01/ ）

本記事はマクセル株式会社の発表をもとに作成しています。

Dellows News編集部

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