back check株式会社は、リファレンスチェック／コンプライアンスチェックサービス「back check」を利用する企業117社を対象に、採用選考における面接外の情報の活用実態を調査した。調査結果によると、リファレンスチェックにおける採用判断の参考情報として最も多く挙げられたのは「周囲とのコミュニケーション」（81.8%）だった。また、リファレンスチェック利用企業の91.9%が面接では把握しにくい情報を取得できたと回答している。

リファレンスチェックは、候補者と一緒に働いた上司や同僚などから、働きぶりや人物面の評価を得る手法だ。採用判断において特に参考にしている項目を聞いたところ、最多は「周囲とのコミュニケーション」（81.8%）となった。

上位にはコミュニケーションやチームでの働き方、ストレス耐性など周囲との関わり方に関する項目が並び、人物面が重視される傾向がうかがえる。一方、「業務遂行能力」（35.4%）は5位にとどまった。

9割超が面接で把握しにくい情報を取得

リファレンスチェック利用企業99社のうち、91.9％が面接だけでは把握しにくい情報を得られたと回答した。

それぞれ「判断できない」と回答した企業を除くと、86.2％（94社中）が採用判断のしやすさの向上を、71.2％（73社中）が採用ミスマッチの減少を実感しているとしている。

経歴の相違やSNS上の不適切な発信などのリスクを客観的情報から確認するコンプライアンスチェックでは、利用企業62社の82.3%が、面接や書類選考だけでは把握できなかった情報を確認したことがあると回答した。確認や深掘りにつながった情報の上位は「SNS上の不適切投稿」（56.5%）や「経歴・在籍期間の相違」だった。

情報が検出された際に重視する観点としては「候補者へ追加確認する」（41.9%）が最も多く、次いで「組織カルチャーとの適合性」「事象の時期」が挙げられた。検出された情報そのものだけでなく、本人への確認や時期などの文脈をあわせて判断している実態がうかがえる。

入社後は上司やマネージャーへの共有に活用

リファレンスレポートを入社後に活用している企業41社を対象にした集計では、「上司・マネージャーへの共有」が61.0%で最多となった。選考を通じて得た候補者への理解を現場へ引き継ぐ運用のほか、育成方針の検討や配属判断など、オンボーディングや入社後のマネジメントへの活用も見られる。

調査概要

• 調査対象：back check利用企業
• 有効回答数：117社（リファレンスチェック利用99社／コンプライアンスチェック利用62社、うち両方利用44社）
• 調査期間：2026年5月19日〜7月2日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査主体：back check株式会社

本記事はback check株式会社の発表（back check調べ）をもとに作成。詳細な調査データは同社の特設ページ（https://site.backcheck.jp/backcheck-research）で公開されている。

Dellows News編集部

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