総合広告会社の株式会社オリコムは、電車内の広告を見た後に内容を覚えていると回答した「純粋想起」に関する調査結果の分析を公表した。分析対象となった907件のうち、広告接触後に関連行動を取った割合を示す「行動率」は全体で60%となった。首都圏では若年層、関西では男性において行動率が高い傾向がみられた。

分析対象907件で行動率は全体で60%を記録

本分析は、同社が2026年9月24日に公表した『【調査レポート】電車内広告の純粋想起は「延べ出稿日数」と「出稿の新しさ」に関連』の続報として、同じアンケート調査内の別設問を分析したものである。前回の分析では純粋想起の回答数ランキングに着目していたが、今回はサンプル数を確保するため、599人から得られた自由回答のうち固有の広告主・銘柄として集計できた907件すべてを分析対象とした。

調査では、内容を覚えている広告を自由記述で尋ねた後、その広告を見た後に行った行動を選択肢形式で質問した。「いずれも行っていない」の回答割合を100%から差し引いた値を「行動率」と定義し、回答者数ではなく回答数を基準として算出している。

その結果、純粋想起された広告を見た後に何らかの関連行動を行った割合は全体で60%となった。出稿実態が異なる首都圏と関西の比較においては、同一回答者による複数回答を考慮して分析したところ、統計的に有意な差は認められなかった。

地域別では首都圏の若年層と関西の男性に行動傾向

地域別の分析では、年代や性別において異なる特徴が確認された。

年代別では、関西では年代による統計的に有意な差は認められなかったが、首都圏では年代全体で統計的に有意な差が認められた。行動内容別に見ると、首都圏の「広告内容について調べた」割合に年代全体で統計的に有意な差があり、15～29歳では51%と過半数を占めた。

性別による比較では、関西において男性の行動率が68%、女性が48%となり、男性の方が有意に高い結果となった。首都圏では男性が63%、女性が56%と男性の方が高かったものの、統計的に有意な差は認められなかった。

業種別ではBtoBの行動率が83%

純粋想起として回答された広告主・銘柄を業種別に分類した集計（回答数が29以上の業種のみ掲載）によると、全体の行動率である60%以上となった業種の中で「BtoB」の行動率は83%となり、「広告内容について調べた」割合は59%となった。ただし、「BtoB」の回答数は29件（1件あたり約3.4ポイントに相当）と標本数が限られるため、参考値としての扱いとされている。関西については、業種別の回答数が限られるため結果は掲載されていない。

調査概要と会社概要

本調査は、ノウンズ株式会社提供のインターネット調査『Knowns 消費者リサーチ』を用いて株式会社オリコムが実施した。

• 調査名称：「広告の純粋想起」に関する調査
• 調査期間：2026年6月26日（金）～6月30日（火）
• 調査対象：首都圏（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県）または関西（京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・滋賀県・和歌山県）に居住し、調査回答時に電車利用頻度が週1回以上と回答した15～69歳のモニター
• 調査人数：1,000人

調査を実施した株式会社オリコムは、東京都港区新橋に本社を置く1922年創業の総合広告会社で、代表取締役社長を中島明美が務め、資本金は1億6,500万円である。

本記事は株式会社オリコムの発表（出典：株式会社オリコム『「広告の純粋想起」に関する調査』2026年6月）をもとに作成しています。