東京シェアハウス合同会社が運営する「東京シェアハウス」は、首都圏のシェアハウスに居住している20代～30代の男女103名を対象に「シェアハウスにおける災害時の助け合いに関する調査」を実施しました。調査の結果、約75%が大地震などの災害が起きた際に入居者同士で助け合えると考えていることがわかりました。また、実際に助け合えるかには普段の挨拶や会話の有無が関係すると考える居住者が約75%に上ることも明らかになっています。

約75%が大地震などの災害時に入居者と助け合えると回答

現在居住しているシェアハウスでの他の入居者との関係について尋ねたところ、「日常的に会話をする関係」が37.9%、「悩みの相談をしたり、一緒に出かけたりする関係」が22.3%となり、合計すると60.2%と約6割が日常的に会話をする以上の親しい関係を築いていることが分かりました。「挨拶を交わす程度の関係」は17.5%でした。

大地震などの災害が起きた場合にシェアハウスの入居者と助け合えるかという質問では、「どちらかといえば助け合えると思う」（43.7%）と「助け合えると思う」（31.1%）を合わせた比率が74.8%となり、約75%が助け合えると考えている結果となりました。なお、「助け合えないと思う」は13.6%でした。

普段の会話頻度にかかわらず困っている入居者を助けたい意向は約65%

災害時に困っている入居者への対応についての設問では、普段の交流の深さによる差が小さい傾向が示されました。普段よく話す入居者が困っていた場合、「どちらかといえば助けたいと思う」（37.9%）と「助けたいと思う」（28.2%）を合わせた助けたい意向を持つ人の割合は66.1%でした。一方で「どちらかといえば自分の安全の確保を優先したいと思う」は21.4%となっています。

また、ほとんど話したことのない入居者が困っていた場合についても、「どちらかといえば助けたいと思う」（36.9%）と「助けたいと思う」（26.2%）の合計が63.1%となり、約65%が助けたいと考えていることが分かりました。「どちらかといえば自分の安全の確保を優先したいと思う」は23.3%でした。

助け合いには普段の挨拶や会話が関係すると約75%が認識

災害時に同じシェアハウスの入居者と実際に助け合えるかにおいて、普段の挨拶や会話の有無が関係するかを聞いたところ、「ある程度関係すると思う」が41.7%、「大きく関係すると思う」が35.0%となりました。これらを合わせると76.7%に上り、約75%の居住者が普段のコミュニケーションが災害時の助け合いに影響すると認識しています。「あまり関係しないと思う」は15.5%でした。

災害への備えについて他の入居者とどの程度話したことがあるかについては、「災害や防災が会話の話題に出たことはある」が35.9%、「災害時の役割分担や備蓄について具体的に話し合ったことがある」が35.0%となりました。これらを合わせた約7割（70.9%）が入居者同士で防災について話した経験を持っています。「話したことはない」とする回答は29.1%でした。

調査の概要

• 調査期間：2026年9月24日～9月27日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査対象：首都圏のシェアハウスに居住している20代～30代の男女（首都圏は東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、茨城県、栃木県、群馬県、山梨県を指す）
• 調査人数：103名
• モニター提供元：RCリサーチデータ

本調査におけるシェアハウスは、キッチンやリビングなどの共用部を他の入居者と共同で利用する賃貸住宅を指し、社員寮や学生寮は含まれません。回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、合計が100.0%にならない場合があります。

東京シェアハウス合同会社の概要

• 会社名：東京シェアハウス合同会社
• 所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-21-1 渋谷ヒカリエ8階 Creative Lounge MOV
• 代表者：森山 哲郎
• 事業内容：シェアハウスのポータルサイトの運営
• 関東版サイト：https://tokyosharehouse.com/
• 全国版サイト：https://sharehouse.in/
• URL：https://tokyosharehouse.com/jpn/company

本記事は東京シェアハウス合同会社の発表をもとに作成しました。なお、背景として参照された「日本の世帯数の将来推計（全国推計）－令和6（2024）年推計－」（2024年4月公表、https://www.ipss.go.jp/pp-ajsetai/j/HPRJ2024/hprj2024_PR.pdf 、2026年9月16日に利用）の情報は国立社会保障・人口問題研究所の公表データに基づいています。