横浜マラソンとe-dash、2026年大会の脱炭素化へCO2排出量算定の取り組みを開始

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横浜マラソン組織委員会とe-dash株式会社は、「横浜マラソン2026」における大会の脱炭素化に向けた取り組みを開始しました。e-dashの知見を活用し、大会運営に関わる全体のCO₂排出量を算定・可視化して持続可能な大会運営に向けた基礎データを構築します。e-dashは同大会の横浜サポーターを務めています。

取り組みの背景と協働プロジェクトの目的

横浜マラソンは、横浜市の「Y-SDGs認証」において上位評価「Superior」を取得するなど、「横浜マラソングリーンアクション」として環境に配慮した大会づくりを進めてきました。さらに「横浜マラソン2026」では、「脱炭素の取り組み拡大」や「パートナーと連携した持続可能な取り組み」を大会の特徴として掲げています。

国内外の都市型マラソンにおいてGHGプロトコルを参照した定量的データに基づく環境貢献の開示が広がるなか、両者は「CO₂排出量の算定・可視化」を通じた協働プロジェクトを開始します。今年度は大会運営や参加者の移動などに関わるCO₂排出量（Scope 1・2・3相当）を算定・分析して基礎データ（ベースライン）を蓄積し、来年以降の大会における実質的な削減施策の設計や運営体制の強化を目指す方針です。

大会運営全体と参加者移動に伴うCO₂排出量を可視化

今回の取り組みでは、大会運営における直接的なエネルギー使用（Scope 1・2）に加え、資材調達、廃棄物、参加ランナー・ボランティア・スタッフの移動に伴う間接排出量（Scope 3相当）を多角的に算定・可視化します。参加者の移動に伴う排出量を可視化・分析することで、大会関係者の環境意識を高め、自発的な行動変容へつなげていくとしています。

大会終了後にレポートを公表し今後の削減施策へ反映

大会終了後には、実際の算定結果を取りまとめたレポートを作成し、公表することが予定されています。

今年度の算定結果をベースラインとして明確化することで、来年以降の大会ではデータに基づいたより効果的なCO₂削減施策の検討が進められます。また、公式サイトやSNS等での情報発信や「横浜マラソングリーンアクション」のアップデートなどを通じ、ランナーや市民、大会協力企業の行動変容を促すことを目指しています。

横浜マラソン組織委員会は、排出量を把握してどのような場面でCO₂が排出されているかを明らかにすることで今後の削減策につなげ、大会運営そのものの改善を図るとしています。東京都港区に本社を置くe-dashの代表取締役社長である山崎冬馬氏は、「今年度は、第一歩としてCO₂排出量の正確な可視化に注力し、このデータを起点に、ランナー・市民・大会協力企業の皆様とともに環境配慮への行動変容を促し、持続可能な大会へと進化させる確かな土台を築いてまいります」とコメントしています。

• 名称：横浜マラソン2026
• 開催日：2026年10月25日（日）
• 種目：フルマラソン（42.195km）、ペアリレー、湾岸ハイウェイラン、みなとみらい7kmラン、エンジョイラン（車いす・ファミリー・中学生）
• 主催：横浜マラソン組織委員会（横浜市、神奈川県、（公財）横浜市スポーツ協会ほか）
• 大会公式サイト：https://yokohamamarathon.jp/

本記事は横浜マラソン組織委員会およびe-dash株式会社の発表をもとに作成しました。

Dellows News編集部

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