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日本アクセス、味の素冷凍食品と共同開発したたんぱく質商品をECで販売開始

株式会社日本アクセス(東京都品川区、代表取締役社長 社長執行役員 CEO:服部真也)は、味の素冷凍食品株式会社(東京都中央区、代表取締役社長:南良勉)と共同開発した、たんぱく質に着目した冷凍食品「AJINOMOTO BRANDギョーザ」<お肉ぎっしりギョーザ>と「FRESH FROZEN AJINOMOTO」<ふっくらむね肉から揚げ>を、2026年10月上旬より日本アクセスECストア(Smile Spoon)で販売開始した。

両商品は2026年8月よりスーパー・ドラッグストアなど店頭で先行して販売されており、今回新たにECストアでも取り扱いを開始した。

日常的なたんぱく質補給へのニーズと開発背景

富士経済「タンパク補給食品 2025年 安定成長期におけるユーザー動向の変化」によると、国内のたんぱく補給食品市場は3,096億円規模(2025年見込)となっており、2015年頃のプロテインブームや2020年のコロナ禍後を経た現在も、健康志向の高まりを背景に拡大を続けている。健康維持や体づくりへの関心の高まりから、アスリートやヘビーユーザーだけでなく、一般生活者の間でもたんぱく質摂取へのニーズが高まっている。

めざせ1日80g!たんぱく摂ろう会が実施した『2024年「たんぱく質」意識調査』では、主要栄養素の中でたんぱく質を「重要な栄養素」と回答した人の割合が64.1%、「とても意識して摂取している」と回答した人の割合が29.7%と、いずれも最も高い結果となった。一方で、「毎日意識して摂り続けるのは大変」と感じている人も25%を超えており、継続的な摂取のしやすさが課題となっている。

こうした背景を受け、両社は日常的にたんぱく質を摂取できる商品の開発に着手した。味の素冷凍食品の主力商品である「AJINOMOTO BRANDギョーザ」<ギョーザ>と、長年培ってきたから揚げの開発・製造技術を活用し、毎日の食卓で、手軽に、おいしく、無理なくたんぱく質を摂取したいというニーズに応える商品を開発した。

展開する2商品の特長

今回EC販売を開始した商品の概要は以下の通り。

鶏が主役でやさしい味わいに仕上げられたギョーザ。「AJINOMOTO BRANDギョーザ」<ギョーザ>と比べて肉量を増やし、お肉の存在感をしっかり感じられる設計となっている。1食(6個)で12.6gのたんぱく質を摂取可能。

あごだし香るコクと旨みが特長のから揚げ。鶏むね肉を使用し、ふっくらやわらかな食感を実現している。100gあたり18.5gの高たんぱく質設計となっている。

各商品のEC販売先

各ECストアの取扱ページは以下の通り。

「AJINOMOTO BRANDギョーザ」<お肉ぎっしりギョーザ>

  • Smile Spoon Amazon店:https://www.amazon.co.jp/dp/B0HLD8VP6Q
  • Smile Spoon 楽天市場店:https://search.rakuten.co.jp/search/mall/7296969/?sid=382700
  • Smile Spoon Yahoo!ショッピング店:https://store.shopping.yahoo.co.jp/smilespoon/search.html?p=7296969

「FRESH FROZEN AJINOMOTO」<ふっくらむね肉から揚げ>

  • Smile Spoon Amazon店:https://www.amazon.co.jp/dp/B0HLDBH2M5
  • Smile Spoon 楽天市場店:https://search.rakuten.co.jp/search/mall/7296968/?sid=382700
  • Smile Spoon Yahoo!ショッピング店:https://store.shopping.yahoo.co.jp/smilespoon/search.html?aq=&oq=&p=7296968

株式会社日本アクセスの会社概要

日本アクセスは、冷凍商品の取り扱い規模・売上ともに業界トップクラスを誇る食品総合卸である。市場拡大・活性化を目的に、生活者のニーズに応えるマーケットインの発想で商品開発や販売促進、イベントなどを実施している。同社は本商品においても、生活者の潜在ニーズに応える商品提案を通じて、冷凍食品の魅力や商品を選ぶ楽しさを発信し、市場のさらなる活性化を図るとしている。

  • 会社名:株式会社⽇本アクセス
  • 所在地:東京都品川区⻄品川1-1-1
  • 代表者:代表取締役社⻑ 社長執行役員 CEO 服部真也
  • 設⽴:1993年10⽉1⽇
  • URL:https://www.nippon-access.co.jp/

本記事は株式会社日本アクセスの発表をもとに作成。

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