スポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム（SFTC事務局：独立行政法人日本スポーツ振興センター）は、独立行政法人国際協力機構（JICA）との共催により、2026年9月27日（日）に「SFT未来会議 ～愛知・名古屋2026大会を契機としたスポーツ国際交流・協力の実践とこれから～」を開催しました。会場となったJICA中部 なごや地球ひろばには、地方自治体やスポーツ団体、企業、大学・研究機関、NPO/NGO、JICA海外協力隊経験者、学生・ユースなど、多様な分野から67名が集まりました。愛知・名古屋2026大会を契機に、スポーツを通じた国際交流・協力や多文化共生の意義、今後の展開について活発な意見交換やネットワーキングが行われました。

共生社会と大会レガシーを考える基調セッション

オープニングではスポーツ庁長官の河合 純一 氏が開会挨拶を行い、これまでの草の根の実践や知見を結集し、大会のその先へと続く持続可能なスポーツ国際協力のあり方をともに考えていくことへの期待を示しました。

第1部の基調セッションでは、桜花学園大学 教育保育学部 国際教養こども学科 教授で認定NPO法人アジア車いす交流センター（WAFCA）理事長を務める寺田 恭子 氏が登壇しました。寺田 恭子 氏は、タイやインドネシアでの車いすダンスの実践や研究成果に触れ、行政や企業、大学、NPO、市民、アスリートといった多様な主体が連携し、スポーツを軸としたつながりを作ることが大会後にも残る大切なレガシーになると語りました。続いて、公益財団法人日本パラスポーツ協会 日本パラリンピック委員会委員長および公益財団法人愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会組織委員会 アスリート委員会副委員長を務める三阪 洋行 氏が登壇し、大会レガシーを人の心や行動の中に残る変化や仕組みと定義した上で、スポーツが生み出したつながりや挑戦を次の世代や地域へ波及させていく重要性を訴えました。

また、中京大学、名城大学、愛知淑徳大学等の学生6名で構成されるSFTユースメディアプログラムのユースレポーターが登壇し、パラスポーツ施設への取材を通じて得た学びや今後の情報発信に向けた意気込みを発表しました。

多様な分野の21団体によるパネル展示と発表

第2部では、SFTC会員や関係団体など計21団体によるパネル展示とショート発表が実施されました。台湾陸上ナショナルチームとの合宿交流を報告した鹿児島県大崎町や、アジア競技大会・アジアパラ競技大会の出場選手を招いたフレンドシップ事業を紹介した愛知県名古屋市のほか、日本フェンシング協会、認定NPO法人アジア車いす交流センター（WAFCA）、フレンズクラブ、パラフォト（PARAPHOTO）などが参加しました。会場では途上国への用具支援や競技普及、草の根の国際交流、多文化共生に向けた多様な実践事例が紹介され、所属や分野を越えた活発な対話が行われました。

各地の実践から探るスポーツ協力と多文化共生の展望

第3部の事例紹介・トークセッションでは、公益財団法人日本ラグビーフットボール協会 普及育成部門 国際協力担当の坂口 麻衣 氏がファシリテーターを務め、競技団体や企業、自治体などの担当者がそれぞれの取組を報告しました。株式会社Xiborgの遠藤 謙 氏は途上国での義肢装具士向けワークショップや2026年10月に予定されているAsia Universal Running Fes（アジアユニバーサルランニングフェス）の取組を語り、一般社団法人日本車いすラグビー連盟の三阪 洋行 氏はアジア地域における自立的な競技団体運営や基盤づくりの大切さを指摘しました。

さらに、JICA海外協力隊（2023年度4次隊 ラオス 柔道）の菊地 友輝 氏によるラオスでの指導実践の報告や、愛知県美浜町の服部 沙織 氏およびヴァスナニ・ジョティ・ヴィノド 氏によるシンガポールとのホストタウン事業の紹介が行われました。その後のディスカッションでは、支援や交流にあたっては現地の宗教や文化、生活様式に柔軟に寄り添う対話が重要であることや、スポーツが言語や障害の有無を越えて互いを尊重し合える基盤になるという認識が共有されました。

大会の先にある持続可能な国際協力に向けて

クロージングでは、JICA中部センター 所長の上町 透 氏が閉会挨拶に立ちました。上町 透 氏は、スポーツが生きる希望や自信を与え、人と人、地域と地域、国と国を結びつける力を持っていると総括し、愛知・名古屋2026大会を契機として持続可能な国際交流と共生社会の実現へ向けて歩みを進めようと呼びかけました。

本記事はスポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアムの発表をもとに作成しました。