株式会社NEXER Groupと株式会社日吉は、業務で水を取り扱う職場に勤務経験がある全国の男女50名を対象に実施した「水の安全に対する意識・実態」についてのアンケート結果を発表しました。調査によると、職場での水質検査が「行われている」と答えた人は46.0％にとどまる一方、88.0％が水質検査は取引先からの信頼や食品事故などのリスク低減につながると考えていることがわかりました。検査の重要性を認識している割合と、現場での実際の実施・把握状況の間に開きがある実態が示されています。

水質検査の実施率は46.0％で「わからない」も38.0％

事前調査で食品・飲料製造、飲食店、給食・調理、工場、農業など、業務で水を取り扱う職場に勤務経験があると回答した人に水質検査の実施状況を尋ねたところ、「定期的に行われている」が32.0％、「必要に応じて、不定期に行われている」が14.0％となり、合計で46.0％が何らかの形で「行われている」と答えました。

一方で「行われていない」は16.0％、「行われているかどうか、わからない」は38.0％を占めました。水を直接扱う職場であっても、検査の実施状況が現場の従事者に十分共有されていない実情がうかがえます。

依頼先の選定理由は「信頼性・実績」が47.8％で最多

職場で水道水・井戸水・工程水や排水などの水質検査が行われていると回答した人に依頼先を選んだ理由を聞いたところ、最も多かったのは「検査機関としての信頼性・実績がある」で47.8％でした。

次いで「必要な検査項目に対応している」が17.4％、「取引先・親会社・本部から指定されている」が13.0％と続き、依頼先の決定には信頼性や実績を中心に複数の要素が関係していることが示されました。

安価でWeb申込可能なサービスには66.0％が導入を希望

もし「費用が安く、Webで手軽に申し込め、専門の検査機関が対応する水質検査サービス」があった場合、職場に導入してほしいと思うかを尋ねた設問では、「ぜひ導入してほしいと思う」が12.0％、「どちらかといえば導入してほしいと思う」が54.0％となり、合わせて66.0％が前向きな回答を寄せました。

一方で「どちらかといえば導入してほしいとは思わない」は12.0％、「導入してほしいとは思わない」は22.0％でした。肯定的な意見には費用の安さや衛生面への安心感を挙げる声があった一方、否定的な意見では業務との関わりの薄さや必要性を感じないといった声が上がっています。

88.0％が信頼向上や事故リスク低減につながると認識

水質検査がきちんと行われていることが「取引先・お客様からの信頼」や「食品事故・異物混入リスクの低減」につながると思うかについては、「非常にそう思う」が48.0％、「ややそう思う」が40.0％で、合わせて88.0％に上りました。「あまりそう思わない」は8.0％、「そう思わない」は4.0％でした。

水質検査の意義を認める人は約9割に達しているものの、職場での実施率は46.0％であり、実施状況を「わからない」とする回答も38.0％あることから、意識を実際の管理や現場への情報共有につなげることが今後の課題とみられます。

調査の概要

• 調査手法：インターネットでのアンケート
• 調査期間：2026年8月28日～9月4日
• 調査対象者：事前調査で「業務で水を取り扱う職場（食品・飲料製造、飲食店、給食・調理、工場、農業など）に勤務経験がある」と回答した全国の男女
• 有効回答：50サンプル

環境分析を行う株式会社日吉（代表取締役社長：鈴木 正、滋賀県近江八幡市北之庄町908番地、Tel：0748-32-5111）では、インターネットから水質検査を申し込める日吉オンライン検査Web（https://hiyoshi-online.com/）を運営しています。

本記事は株式会社NEXER Groupと株式会社日吉の発表をもとに作成しました。