モードメディア・ジャパン株式会社が運営するライフスタイルメディア「GLAM」は、この年末年始（2026年12月〜2027年1月）に海外旅行を予定・検討している40代女性300名を対象に、行き先やお金のかけ方に関するアンケート調査を実施しました。調査の結果、行き先の第一候補を含めた最多は「韓国」（32.7%）となり、アジア圏が全体の6割以上を占めました。また、回答者の73.7%が円安や物価高による何らかの影響を受けたと回答し、普段の出費を削りながらも現地の食事や体験にお金をかける実態が明らかになりました。

行き先は韓国が最多、アジア圏が64.0%を占める

この年末年始に行く、または検討している海外の行き先（第一候補を含む）について尋ねたところ、もっとも多かったのは「韓国」で32.7%（98名）でした。次いで「台湾」が19.0%（57名）、「ハワイ」が11.7%（35名）となりました。

韓国、台湾、シンガポール（5.7%）、ベトナム（2.3%）、タイ（2.0%）、香港・マカオ（1.3%）、中国（1.0%）を合わせたアジア7つの国・地域は64.0%（192名）に達し、半数以上がアジアを選びました。一方、「ヨーロッパ（フランス・イタリア・スペインなど）」は9.3%（28名）、「アメリカ本土・カナダ」は1.3%（4名）にとどまり、行き先がアジアに集中する結果となっています。

円安・物価高で7割超に影響、近場への変更が最多

円安や物価高が旅行計画に与えた影響については、「影響はない。予定どおりの内容で行く」と答えた人が26.3%（79名）であったのに対し、残る73.7%（221名）は何らかの影響を示す回答を選びました。

具体的な影響としてもっとも多かったのは「行き先を近場（アジアなど）に変えた」で29.7%（89名）でした。以下、「ホテルや航空券のグレードを下げた」が24.3%（73名）、「日数を短くした」が13.0%（39名）と続いています。なお、「予算を増やしてでも、予定どおりの内容で行く」と回答した人も6.7%（20名）みられました。

国内旅行ではなく海外旅行を選んだ理由（複数回答）では、「日本では味わえない食・文化・景色を楽しみたい」が64.7%（194名）で最多となり、「日常から完全に離れられる非日常感がほしい」も52.0%（156名）と半数を超えました。「国内旅行も値上がりしていて、費用があまり変わらない」（8.3%）や「年末年始の国内は混雑するので避けたい」（6.3%）といった国内側の要因よりも、海外ならではの体験を求めて選ばれている傾向が示されています。

日常の出費を抑え、現地での食事や体験にお金をかける傾向

旅費を抑える工夫（複数回答）については、「特に工夫はしていない」（4.3%）を除く95.7%が何らかの工夫を挙げました。最多は「旅行のために、ほかの出費（外食・服など）を削っている」で38.0%（114名）となり、「行き先を近場にする」（35.0%）や「ホテルのランクを下げる」（29.0%）を上回りました。手配面でも「ツアーではなく、航空券とホテルを自分で手配する」（28.0%）、「LCC（格安航空会社）を使う」（27.3%）などの工夫がみられます。

その一方で、円安でも「ここにはお金をかける」と決めていること（複数回答）を尋ねた設問では、97.0%の人がいずれかの項目を選択しました。上位には「現地での食事」（47.0%）、「現地でしかできない体験・アクティビティ」（46.7%）、「ホテルの質・立地」（42.7%）が並びました。旅行資金の確保や節約を図りつつも、現地での食事や体験には費用を充てるという、消費のメリハリがうかがえる結果となっています。

調査概要と発表元について

本調査は、モードメディア・ジャパン株式会社が2026年9月26日〜27日にインターネット調査として実施したものです。調査対象は、この年末年始（2026年12月〜2027年1月）に海外旅行を予定・検討している40〜49歳の女性300名です（※小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。また、複数回答の設問は合計が100%を超えます）。

モードメディア・ジャパン株式会社は、秋葉 祐輔が代表取締役を務め、東京都中央区日本橋小舟町3-2 リブラビル5階に東京本社を構えています。

• 会社名：モードメディア・ジャパン株式会社
• 創立：2008年6月30日
• 代表取締役：秋葉 祐輔
• 所在地：東京本社　〒103-0024　東京都中央区日本橋小舟町3-2　リブラビル5階
• 電話番号：03-6402-5150
• URL： https://www.modemediacorp.jp/
• 運営メディア「GLAM」URL： https://www.glam.jp/

本記事はモードメディア・ジャパン株式会社の発表をもとに作成されています。詳細な調査結果は「GLAM」の関連記事（ https://www.glam.jp/post-359009/ ）に掲載されています。