デリケートゾーンケアブランド「laugh.（ラフドット）」を提供する株式会社laugh.は、10月19日の「国際生理の日」を前に、現在生理がある20代～50代の女性会社員を対象とした「働く女性の生理中のデリケートゾーンケアに関する実態調査」を実施しました。調査の結果、約8割が職場でデリケートゾーンの不快感を感じており、そのうち約4割が業務への集中力低下などの影響を受けている実態が明らかになりました。一方で、不快感を感じている人の約7割が対策できておらず、半数以上が具体的なケアの方法がわからないと回答しています。

職場で感じる不快感は「ムレ」が最多　業務への集中力低下も

調査によると、生理中に職場で仕事をする際に最も不安になることとして、「ムレやかゆみによる肌の不快感」と「経血が衣服や椅子を汚すこと」が同率で20.2%となり、3位の「特に不安に感じることはない」（18.1%）を上回りました。

職場で感じるデリケートゾーンの不快感については、1位が「ムレ」で51.4%、2位が「ニオイ」で46.2%、3位が「経血によるべたつき」で44.1%となり、「特に感じない」は20.5%にとどまりました。これにより、現在生理がある女性会社員の約8割が職場で不快感を感じていることが示されています。

さらに、不快感を感じている人を対象に仕事への影響を尋ねたところ、「業務への集中力の低下」が38.4%で最多となりました。次いで「気分の落ち込みやいらだち」が36.1%、「仕事への意欲の低下」が30.4%となり、不快感を覚える人の約4割で集中力の低下が生じていることがわかりました。

約7割が対策できておらず　半数以上が「対策がわからない」

職場で不快感を感じている女性会社員に対し、その対策の程度を聞いたところ、「あまり対策できていない」（53.6%）と「まったく対策できていない」（16.3%）を合わせた割合は69.9%に達し、約7割が十分な対策を取れていない現状が浮き彫りとなりました。なお、「おおむね対策できている」は23.6%でした。

十分に対策できない理由としては、「どのように対策すればよいかわからないため」が54.9%と半数以上を占めました。これに「毎日のケアに時間をかける余裕がないため」（27.7%）、「継続的に費用がかかるため」（25.0%）が続いています。

柔軟な休暇やトイレに行きやすい職場環境を求める声

生理中でも働きやすくするために職場に求める環境や制度についての自由回答では、制度面と職場環境の双方に関する意見が寄せられました。

制度面では「生理休暇のような半日、または1日気兼ねなく休めるもしくは休憩室でゆっくりできる制度があるといい」（女性、40代）といった休暇の取りやすさを望む声が上がりました。また環境面では「ナプキンの持ち歩きをコソコソせずいつでもトイレに行ける環境」（女性、30代）や、「椅子に経血漏れ防止のシートみたいなのがある」（女性、20代）など、気兼ねなく席を離れられることや経血漏れへの不安を軽減する配慮を求める意見が挙げられています。

代表の林千尋氏が解説する正しいデリケートゾーンケア

調査結果を受け、株式会社laugh.代表取締役社長の林千尋氏は、日常で取り入れられる正しいデリケートゾーンケアの方法を解説しています。

同氏によると、一般的なボディソープではなく弱酸性の専用ソープで外陰部のみを優しく洗うことや、通気性の良い綿素材のショーツを選びナプキンなどをこまめに交換することが推奨されます。また、トイレットペーパー等で強くこすらず優しく押さえて拭き取り、専用クリームで保湿することの大切さを伝えています。

調査概要と会社概要

本調査の概要および発表元の情報は以下の通りです。

• 調査期間：2026年9月25日～2026年9月26日
• 調査方法：インターネット調査
• 調査対象：現在生理がある女性会社員（20代～50代）※週1日以上出社している会社員（正社員・契約社員・派遣社員）
• 調査人数：331名
• モニター提供元：RCリサーチデータ

※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、合計が100.0%にならない場合があります。 ※本調査における「生理中のデリケートゾーンの不快感への対策」とは、不快感を防ぐために日常的に行っている手入れや工夫（洗い方の見直し、生理用品や下着の選び方、ケア用品の使用など）を指します。

株式会社laugh.

• 所在地：〒169-0075 東京都新宿区高田馬場2-16-11 高田馬場216ビル7階
• 代表取締役：林 千尋
• 事業内容：デリケートゾーンケア商品の企画・販売、EC販売事業
• コーポレートサイト：https://laughdot.co.jp/
• 販売サイト：https://laughdot.jp/

本記事は株式会社laugh.の発表および経済産業省「女性特有の健康課題による経済損失の試算と健康経営の必要性について」（https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/jyoseinokenko/jyosei_keizaisonshitsu_r2.pdf ）をもとに作成されています。