神奈川県相模原市に本社を置くブックオフグループホールディングス株式会社（代表取締役社長：堀内康隆）は、国内在住20～69歳の男女を対象に実施した「ブラックフライデーとリユースに関する調査」の結果を発表しました。セールでの買い物前に家にある使っていない物を見直して手放したいと回答した人は60.5％に達し、自宅に「1年以上使っていないが、まだ使える物」がある人は84.5％にのぼっています。同社はこの調査結果を受け、セール前に持ち物を整理し、リユース品の活用も視野に入れた買い物の習慣を提案しています。

調査によると、ブラックフライデーについて「内容を知っている」と「名称は聞いたことがある」を合わせた認知度は97.5％となり、このうちセールで商品を購入した経験がある人は73.0％でした。2026年のブラックフライデーにおける購入意向については、「購入する予定がある」と「購入を検討している」を合わせて52.6％が前向きな姿勢を示しています。予算は「5,000円以上10,000円未満」が最も多く、「5,000円未満」と合わせると1万円未満が46.5％を占めました。

一方で、ブラックフライデーで買い物をしたことがある723名のうち、47.2％が「予定していなかった物を買った」、43.9％が「必要以上の量を買った」と回答しました。購入後についても、「購入後ほとんど使わなかった」が18.0％、「購入後に買ったことを後悔した」が15.1％、「収納場所に困った」が12.7％、「買った物をそのまま保管している」が12.6％となり、提示された項目のいずれかを経験した人は84.1％に達しています。

8割以上が使っていない物を保有、整理で見直したい意向も

セールの利用有無にかかわらず全体に尋ねたところ、自宅に「1年以上使っていないが、まだ使える物」がある人は84.5％でした。持ち続けている理由としては、「いつか使うかもしれない」が48.9％で最多となり、「手放すための仕分けが面倒」が31.9％、「手放す手続きが面倒」が30.5％と続いています。

今後のブラックフライデーで買い物をする前に使っていない物を見直して手放したいかという質問には、「ぜひしたい」「できればしたい」を合わせて60.5％が前向きな回答を寄せました。これまでに整理と手放しの両方を経験したことがある人は18.3％にとどまるものの、整理・手放しに期待する内容として「収納スペースを確保できる」（51.2％）、「予定外の買い物を減らせる」（46.5％）、「必要な物が明確になる」（44.2％）、「似た物の重複購入を防げる」（40.2％）などが挙げられています。

セールの時期に必要な物を購入する際、新品だけでなくリユース品も選択肢として検討したいと回答した人は合計で52.5％（「ぜひ検討したい」「できれば検討したい」の合計）となりました。若い年代ほど割合が高く、20代と60代の差は24.5ポイントとなっています。検討したい理由には「新品より安く買えることがある」（53.5％）、「予算内で選択肢が広がる」（44.3％）、「まだ使える物を有効活用できる」（39.0％）が並びました。

また、社会や環境に配慮した買い物を呼びかけるフランス発祥の取り組み「グリーンフライデー」について、内容を説明したうえで考え方に共感するかを尋ねたところ、「とても共感する」「やや共感する」の合計が72.2％にのぼりました。今後実行したいこととしては「本当に必要な物だけを買う」が51.2％と最も多く、「使っていない物を売る・譲る・寄付する」（33.8％）、「買う前に家の中を整理する」（25.4％）が続いています。

リユース経済新聞社の推計によると国内リユース市場規模は2025年に3兆4,636億円、2030年には4兆円規模に達すると予測されており、環境省も「リユース等の促進に関するロードマップ」を策定するなど循環型社会への移行が進められています。こうした背景を踏まえ、ブックオフは「手放す」「必要性を確認する」「リユースを含めて選ぶ」の3つのステップを提示しています。

同社では、大型店「BOOKOFF SUPER BAZAAR（ブックオフスーパーバザー）」や「ブックオフ宅配買取」、全国約770か所（2026年5月末時点）に設置された不要品回収ボックス「R-LOOP（アールループ）」のほか、買取相談カウンター「Rehello by BOOKOFF（リハロ）」、百貨店内の「hugall（ハグオール）」などを通じて多様な手放し方を提供しています。

【調査概要】

• 調査名：ブラックフライデーとリユースに関する調査
• 調査日：2026年9月18日
• 有効回答：1,016名（設問により変動）
• 調査方法：インターネット
• 調査対象：国内在住20～69歳の男女

※各割合は小数点第2位を四捨五入しているため、合計値や合算値が一致しない場合があります。

本記事はブックオフグループホールディングス株式会社の発表をもとに作成されています。記事内の市場データおよび公的施策に関する情報は、リユース経済新聞「リユース業界の市場規模推計2026（2025年版）」および環境省「リユース等の促進に関するロードマップ」に基づきます。